資料3の（1）では、「製品の棚卸減耗については、売上原価に賦課する」書かれており、仕訳は材料の棚卸減耗と同じような （…

Question

資料3の（1）では、「製品の棚卸減耗については、売上原価に賦課する」書かれており、仕訳は材料の棚卸減耗と同じような
（棚卸減耗損）200 Ⅰ （製品）200（売上原価）200 Ⅰ （棚卸減耗損）200
という仕訳ではなく、
（売上原価）200 Ⅰ （製品）200
となっていますが、
（5）の「原価差異は売上原価に賦課する」という場合の仕訳は
（原価差異）300 Ⅰ （製造間接費）300
（売上原価）300 Ⅰ （原価差異）300
となっています。

同じ「賦課」なら（5）の仕訳も
（売上原価）300 Ⅰ （製造間接費）300
にならないのでしょうか。

良く分かっておらず、どなたか教えてください。

Answer 1

言ってみれば[ガチガチな教科書通りの仕訳]と[財務諸表作成目的のため問題集用の仕訳]との違いです。

（棚卸減耗損）200 Ⅰ （製品）200
（売上原価）200 Ⅰ （棚卸減耗損）200

上記の仕訳はぜんぜん間違ってはいません。なんなら仕訳問題だったらこの仕訳が正解です。

財務諸表作成の問題用なら売上原価に賦課するので仕訳は相殺しても別段問題がないのですが、どうせ損益計算書の売上原価区分に画像のような形式で棚卸減耗損として表示するのですから、この問題集の出版社は仕訳を省略しない方が分かりやすかったと思います。

原価差異の方も同様に財務諸表作成の問題だから仕訳は同じような感じで相殺しても間違いではないですが、どうせ損益計算書の売上原価区分に原価差異と表示されることはわかっているので、こちらの仕訳も教科書通り相殺をしない方が分かりやすいです。

Answer 2

まあどちらも間違いではないですよ。

棚卸減耗の方は、一時的に棚卸減耗に回す必要性が無いので、直接売上原価に賦課しているだけです。
一旦棚卸減耗を立てても問題はありません。最終的に売上原価に振り替えられていれば消えますからね。

原価差異の方は、差異の分析が必要なため一時的に集計しています。
正常な差異は売上原価へ、異常なものは営業外損失や特別損失に振り替える等の処理が必要になります。
要因分析に基づいて各勘定へ振り替えるという流れを表現するため、仕訳も原価差異を経由させています。
もちろん、結果的には変わらないので絶対に必要かと言われればそんなことは無いけど。