原価計算基準について質問です。

Question

原価計算基準について質問です。正誤問題で、「原価計算で予定原価を用いた場合、実際原価との差額はすべて原価差額で処理し、棚卸資産は予定原価の数値によってよい。」
というのがありました。
答えは×だったのですが、これはどうして×になるのですか？

Answer 1

これ結構基本基本の問題なので、原価差異の会計処理が少額な場合と多額の場合で異なる事 や 材料受け入れ価格差異の処理とか再度確認した方が良い。

>実際原価との差額はすべて原価差額で処理し、

実際原価にも異常なものは元々含めておらず、材料受け入れ価格差異も実際原価で適切に処理していると解釈すれば、予定原価との差額を原価差額とするところまではギリ良い。

ただし、それでも、材料受け入れ差異が存在したり、あるいは原価差額が多額である様な場合や予定原価が不適当な場合にまで原価差額を全額売上原価にして良いわけではなく、その様な場合は期末棚卸資産に配賦される事になるので↓は明らかに×

>棚卸資産は予定原価の数値によってよい

↑ 少し 意地悪く言うと、どんな場合にでも棚卸資産を予定原価で良いのだ とすると 自社で決定可能な予定原価を意図的に操作する事で利益操作が可能になってヤバくないか？ つて会計士的な感覚が有れば 原価計算基準 をキッチリ覚えてなくとも × と判断できる。

…………………………

四七 原価差異の会計処理
(一) 実際原価計算制度における原価差異の処理は、次の方法による。
１ 原価差異は、材料受入価格差異を除き、原則として当年度の売上原価に賦課する。
２ 材料受入価格差異は、当年度の材料の払出高と期末在高に配賦する。この場合、材料の期末在高については、材料の適当な種類群別に配賦する。
３ 予定価格等が不適当なため、比較的多額の原価差異が生ずる場合、直接材料費、直接労務費、直接経費および製造間接費に関する原価差異の処理は、次の方法による。
(１) 個別原価計算の場合
次の方法のいずれかによる。
イ 当年度の売上原価と期末におけるたな卸資産に指図書別に配賦する。
ロ 当年度の売上原価と期末におけるたな卸資産に科目別に配賦する。
(２) 総合原価計算の場合
当年度の売上原価と期末におけるたな卸資産に科目別に配賦する。
(二) 標準原価計算制度における原価差異の処理は、次の方法による。
１ 数量差異、作業時間差異、能率差異等であって異常な状態に基づくと認められるものは、これを非原価項目として処理する。
２ 前記１の場合を除き、原価差異はすべて実際原価計算制度における処理の方法に準じて処理する。