「日本で就職できた場合移動や転勤などで海外に行く事はできるの」 そういう企業は現時点でもほとんどありません。日本法人が雇用したものは、日本法人のみで働く、それが主流です。 日本の企業を考えてみると良い。海外の支社や海外法人で現地採用したものを、本国や他の国に異動させるような非効率的なことをやっている企業は殆どありません。外資系企業からすれば、日本で日本人を採用するのは、「ビザサポートの必要が一切なく、日本の事情を良くしっている、日本語が堪能である」からです。ビザサポートまでして、よそへやる理由はゼロ。 但し、日本法人などで就職したあと、本社や他国のポジションに応募することはできます。 「日本と海外を行き来し働ける職業」 つねに行き来して働ける職業なんてもうないでしょう。たまの出張、たまの異動、定期的な異動ならあるにしても。その代表は外交官、JICA職員など。貿易会社などは部署によっては、日本とある国を頻繁に往復することはあります。例えばゴムを扱う専門商社なら、日本と原料産地をよく行き来してる。
1人が参考になると回答しました
2020年以降は以前のように単に会いに行くとか、会議などの目的で渡航がぐっと少なくなるでしょう。 また買い付けなども特に現地に行く必要がなくなるかと。 顧客との接待もしなくてもビジネスは可能だし・・・ 国外の会社が製品を売りに来る場合日本側は顧客です。 顧客のスタッフが相手側の会社で働くことはアパレル関係ではほとんどないですね。 自分のデザインを国外に販売したくて・・・ということで現地に出向くこともありますが最近はサンプルを送ってズームなどで交渉が出来ると。 ロックダウンや隔離などで自由にならない状態でもビジネスが出来るようになったということでしょう。 今後は時間の無駄にもならず経費も安く済むので渡航する機会は以前よりも減るでしょう。 日本から訪ねて行っても会う人はオフィスに居ないことも多いし、ワザワザ会うために出社もしたくないと・・・ 欧州やアメリカなど広い地域からスタッフが集まっている場合オフィスのある所から地元に戻って仕事をしている人が増えました。 時差が1-2時間ぐらいなら問題なく仕事が出来ます。 昔のようなお偉いさんの観光出張などする時代ではなくなった。 駐在スタッフも必要最低限になってくるでしょう。 現地に居る就労Visaが要らない日本人を雇った方が安いし。 世界は大きく変化しました。
経営者の立場に立って考えてみてください。 たとえば米国に本社を置く企業が、日本支社で働く日本人をニューヨーク本社に駐在させようと思ったら、引越し費用、ビザの費用、住宅補助、年数回の帰省費用の補助など、現地人には必要ない色々な経費がかかります。 そもそも日本人は言語や現地の法慣習などの知識等でハンデがあるにも関わらず、さらに現地人より費用をかけてまで、日本人を雇いたいと思わせる人材はかなり稀有です。外資系に長く勤めていますが、そんなことはまず起こりません。優秀なら、日本を含むアジア統括責任者みたいになるケースはありますけど。 国際的に展開する企業では、基本的には現地採用、各国拠点のトップ層だけ本国から送り込むというのが一般的です。それはフランスもアメリカも日本も同じです。そうでなければ経済的に合理性がないからです。 つまり、海外と日本を行き来するなら、日本企業で国際展開する企業の方がチャンスがあります。日本企業であれば、世界各国の支社のトップは日本本社から送り込まれることが多いからです。米国企業で英語ができることや、フランス企業でフランス語ができることは何のプラスにもなりません。当然英語などは勉強されていて得意なのだと思いますから、それを生かすなら日本企業です。 もし外資系で本社で勤務したいのであれば、現地で教育を受けて、現地で就職をする必要があります。
1人が参考になると回答しました
フランス語をしっかり勉強したうえでフランスの企業に入ればたぶん向こうに行く、駐在するチャンスは英語ベースの企業より高いと思います。 建前上は「社内公用語は英語」となっていても、実際現地に行って会議に出ると9割がたのフランス人はフランス語しか喋りません。 フランス語喋れない人間は猿だと思ってる節もあります。
< 質問に関する求人 >
海外勤務(東京都)この条件の求人をもっと見る
求人の検索結果を見る
< いつもと違うしごとも見てみませんか? >
覆面調査に関する求人(東京都)この条件の求人をもっと見る