引当金の計上論拠は（ ア ）の原則に求められている。

Question

引当金の計上論拠は（ ア ）の原則に求められている。すなわち，当期に稼得した（ イ ）に貢献した（ ウ ）であれば，その現実の発生が将来の期間に生ずるものであっても，当期の（ ウ ）として見積もって計上しなければならないというものである。将来に支出をともなう引当金を（ エ ）引当金，将来に支出をともなわず，将来の資産の減少を表す引当金を（ オ ）引当金という。

これのア〜オのついてわかる方いませんか？

Answer 1

ア：費用収益対応
イ：収益
ウ：費用
エ：負債性
オ：評価性

ということになると思いますが、
一般的に、引当金の設定根拠は、と聞かれた時には、①原因発生主義（当期において未だ財貨・用役の費消の事実が発生しなくても、その原因が発生していると認められる場合には、これを当期の費用又は損失として認識することによりて適正な期間損益計算が可能となるという考え方）、②費用収益対応の原則ということになります。

設定の目的は、①適正な期間損益計算であり、②保守主義、あと貸引の場合は、回収予定額といった資産価額の適正な評価額の表示ということになるかと思います。