パイロットを養成するための訓練費用は、自己負担にすれば良いのでは？

Question

パイロットを養成するための訓練費用は、自己負担にすれば良いのでは？訓練生の時から大型機の機長になる迄に、数億円もの費用が掛かるみたいですが、欧米（特に米国）では訓練費用は自己負担になってると聞いたことが有ります。
もしそれが本当であれば、何故、日本の航空会社では訓練費用を会社負担にしているのでしょうか？
数億円と言ったって、訓練生⇒副操縦士⇒機長等々と、数段階に分かれていると思います。
昇格すれば収入は大幅アップするので、訓練費用を自己負担にしたって元は取れると思います。
こうすれば航空会社の出費が大幅に減るので、収益も大幅にアップすると思いますし、航空運賃を下げることも可能になります。
空港で闊歩するパイロットたちを観察していると、なんだか全て自分の力で成り上がったかの様に見えますが、実態は会社の脛を齧った訳であり、もっと遠慮して歩けと言いたいです。
サラリーマンとして、数百億円もの他人のお金を動かす金融トレーダーに就くことが出来、良い成果を挙げることが出来れば、３０～４０歳代で年収は５０００万円を超えますが、そのために必要な資格（ＭＢＡを初めとする諸々）は、全て自分の力で取得します。
開業医として成功すれば、億円単位の収入が得られる医師になるためにも大金を要しますが、基本的には自己負担ですし、医師免許を得るまでに要した費用の割には給料の安い勤務医も、医師になるまでに要した費用は自己負担です。
多分、航空会社では乗員組合の力が強いので、既得権益は梃子でも放さないでしょうが、部外者からは疑問の目で見られていることを知って戴きたいものです。
翻って、何故、日本ではパイロットの養成費用を全て、企業側が負担しているのでしょうか？
尚、パイロットと言う職業に憧れる人は多い様ですから、訓練費用を自己負担にしたって希望者が居なくなることは無いでしょう。
但し、冒頭に触れた欧米（特に米国）での費用負担が日本と同様に企業側が負担しているのであれば、ご指摘を受け次第、質問をキャンセルさせて戴きます。

Answer 1

なんか的外れな回答が多いなぁ（笑）
日本の航空会社の給料が高いのは海外からの引き抜きに対抗するためですが、自社で高い費用を負担して養成したパイロットに、さらに引き抜き対策で高い給料を払うというのは、会社にとっては非常に大きなジレンマです。
それでもなおこのシステムを崩さないのは、パイロットを一会社員として会社の支配下に置くことでサービスの品質を保てると考えているからです。

日本の航空会社の場合、同じ会社でも自費で事業用まで取ったようなパイロットの方が自社養成より給料が低いことが多いですね。 自社で費用を負担していないから引き抜かれても痛くない、ということですが、さすがにこれはかわいそうですね。

Answer 2

パイロットが高給というのがすでの過去の話です
LCCののパイロットはサラリーマンとかわりません
JALやANAも現在高給のパイロットが引退すると高給取りはいなくなります
日本以外では軍がパイロットを供給しています
空軍の輸送機と飛ばしていた人が旅客機パイロットになる例がたくさんあります
現在すでにパイロットは不足していてこれからパイロットの供給は圧倒的に不足していきます 日本で資格は自費でといえばJALもANAも外国人パイロットだけになってしまいます
パイロットは単なる個人の仕事ではなくて公共事業ということです

Answer 3

日本では、パイロットより取得が簡単で安価な自動車2種免許（バス・タクシーの運転手）ですら2種取得費用会社もち、いわゆる養成があります。これは人手が足りないので実施されています。

全員自費にしたら、免許取得者が少なくなる→便数が減少、高い給料が出せないLLCは会社存続が怪しい、となりそうですが。

さらに自費で取れるのは自家用操縦士レベルかと。飛行機自体が少ない日本で事業用操縦士、定期運送用操縦士をとる資格レベルのフライト時間をクリアするのは大変そうですね。さらには機種別のライセンスなんて、どうしたら良いのやら・・・。

Answer 4

パイロットを養成する学校がないからです。これは鉄道も同じで、動力車免許は一般人が取得することは困難で、鉄道会社に入社しないと取得できません。