今後の就職活動についてアドバイス、ご教授ください＜至急お願いいたします！＞ 就職活動に専念して1週間ほど経ちますが、今…

Question

今後の就職活動についてアドバイス、ご教授ください＜至急お願いいたします！＞
就職活動に専念して1週間ほど経ちますが、今後についてどうすべきか悩んでいます。求職中の40歳女性です。先日、3カ月の医療事務講座（ニチイ）の職業訓練を修了しました。
雇用保険の受給期間は残り約3ヵ月です。（ニチイで委託を受けている病院への仕事紹介もあるとの事でしたが、待遇面などの現状を知り、経験を積むにしても私の年齢では厳しいと感じています。）

就職難で雇用条件も厳しい中、ご相談する内容は甘い考えであり自分で決断すべきことであることは十分承知しています。
大変お恥ずかしい限りですが、それでもアドバイスいただきたくこちらに投稿いたしました。

就職先としましては、医療事務、調剤薬局事務を希望していますが未経験です。また、知恵袋でも拝見しますが人気の職種で飽和状態、求人も少なく条件は経験者が多く今後も未経験可の求人が出る可能性は低いと思います。
（職業訓練中に調剤薬局を1件受けましたが、条件が経験者のもので不採用でした）
そこで、他の職種も含めて就職活動をしようとしましたが、地方の小さな市ということもあり、通勤が可能と思われる近隣の市を含めても、応募してみようと思える求人が見つからず困っています。

でも、気持ちは焦るばかりで・・受けても不採用が当たり前だから、とりあえず1件でも多く受けないと、と思い、現在の求人の中で絞り出すように、コールセンター電話受付（正社員）、知的障害者の生活指導（1年更新）など応募先に考えました。未経験可で私自身も未経験です。
応募締切りの前に、紹介状をもらい書類を送ろうと思うのですが、今まで考えたこともない仕事で気持ち的にも微妙、履歴書の志望動機を書くのも厳しく応募を決断できずにいます。
そこで、ご相談です。

①年齢的にも転職は繰り返したくなく応募するなら希望職種の求人としたいのですが、そのような求人は今後も少なく採用も厳しいと思います。そうであれば未経験可で、絶対無理だと思わない仕事であれば応募すべきでしょうか。
また、働いて自分には厳しいと思った時は新しい仕事を探す。このように割り切って考えるべきでしょうか。

②この度の失業は会社理由のため、求人に応募し規定の不採用件数があれば3カ月間、雇用保険が延長されるそうですが、いつまでも無職でいるわけにもいかない気持ちが強く、早めに就職したいと考えてい考えています。
ですが、上記のような状況の為、例えばもう半月～1ヵ月ほど求人の状況をみることもアリでしょうか。

以上です。どなたかアドバイスお願いいたします。

Answer 1

①当然に、そういう態勢が望まれます。

職業訓練を修了したからといって、その分野での就業を義務付けられたわけでも何でもなく、質問者さんの手の内にあるカードなりに何でもトライされてみるべきなのです。年齢と経験なりのトライとして。

「働いて自分には厳しいと思った時は新しい仕事を探す」考え方もアリはアリですが、初めから腰の引けた消極的な就業になるのでもいけませんから、お勧めは「面接時に仕事の内容とできる・できないをしっかり突き詰める」ことだと思ってください。

学校を出る際の就職面接でもなく、ある程度の年齢で社会人経験も備わっている場合、面接は受け身一方のオーディションであってはならず、出来ることと無理なこととをしっかり見極め、自らも就業への判断を下す「打ち合わせ」の場だと捉えたいのです。

そうすれば、「働き出してから考える」発想をすべてのよりどころにしなくてもいいわけです。水際で採用を辞退する方がいい場合もあるだけに。

②「個別延長制度」の適用であれば、最長で60日間の延長です。が、これにはあくまで審査による決定がなされて、事前に確実と決めつけられるものでもありませんから、出来る限り様子見でなく常時応募できる態勢で求人物件をあたっていただきたく思います。

繰り返しますが、質問者さんは医療事務でしか生きていけない義務を背負わされたものではありません。なので、「できること/やれそうなこと」への積極応募でお願いしたいです・・・

…なんとかなります★

Answer 2

もっと現実を見つめなさい。
40過ぎた未経験者、持っているのは何の役にも立たない認定試験だけ。自分の立場を考えなさい。
そんなあなたにつける仕事は
１、便所掃除のパート
２、ラブホテルの掃除パート
３、激安熟女風俗
これが現実です。

Answer 3

良い人に好かれ悪い人に悪口を言われるのが立派な賢い人
◆ブラック企業かどうかは違法労働行為するかどうかです、有給休暇
有給休暇を与えないのは労働基準法３９条違反で経営者逮捕６ヶ月以下の懲役刑です

失業率を下げ労働環境をよくするためには有給休暇とらせない会社だけ消費税を１０％にしたり、求人情報禁止法はどうでしょうか？

労働基準法第３９条に年次有給休暇という項目があり、勤続期間、就労割合等の一定の基準を満たした者に対し１０労働日の休暇を与えること、更に１年毎に所定の日数を加算することを定めています。

ちなみに、第３９条違反については、懲役６ヶ月以下又は、３０万円以下の罰金と決して軽くはありません。

配当金に５兆４０００億円もはらっていることを国会でしつもんするのは共産党ぐらいでみんなの党、公明党も質問しません
共産党は企業献金どころか政党助成金すらうけとりません
労働者の所得が増えれば購買力も増えます

Answer 4

市場価値ゼロになりかけているカスが、仕事を選べる立場ではないよ。

年取るごとに価値がなくなるんだから。

覚えも悪い、プライドもある、体力もない、頭も、体も、顔もコチコチのポンコツ「はばあ」誰が雇うのか?

40歳で未経験ってこと事態、あり得ないでしょ。

雇ってから誰が実務教えるの?覚えも悪いのに、みんなの大迷惑でしょ。

あなたが社長だったら雇う?

給料払う立場になってみてよ。

同じ、未経験だったら、ユトリでも若くて、かわいくて、覚えも早い、スマートフォン世代の新卒雇用したほうが1000倍得だよね。

まず、自分は、市場価値がゼロって自覚することだね。