美容師って労働基準法ないんですかね？

Question

美容師って労働基準法ないんですかね？美容師1年目です。わたしのサロン、曜日によりますけど主に10時30分~20時30分まで営業してて、休憩は主に下のアシスタントから交代で20~25分取るってかんじなんですけど、それでも9時間30分労働してるじゃないですか。ですが昨日めちゃくちゃ忙しくて営業中休憩なしで、営業時間以外で朝と営業後の掃除含めて10時~21時まで休憩なくて、本当にきつくてしんどくて半泣きで働いたんですよ笑
でも忙しいスタイリストさんとかは25分の休憩もいつも取れてないので文句いうなよって感じなんですけど
問題なのが給与明細みたら出勤日数は22で出勤時間は154だったんですよね。それ計算したら1日7ってことになって、つまり1日7時間労働にされてて。

きついの承知で入った美容師だけど、練習は自主性だからいいとしてせめて営業時間と休憩は労働基準法守って欲しいんですけどわたしがワガママなんですか？美容師友達に言っても「ウチもそうだよ~笑」みたいなかんじでなんでみんな耐えれるのか分かりません。

Answer 1

うちの美容室は10時間〜11時間労働で、七五三や卒業式シーズンは早朝から働くため12時間以上働く事も普通です。
休憩は連続で30分とれたらいいかな？くらい。
とれない場合はカラー放置時間の10分以内でパンを急いで食べてお化粧をなおす。みたいな。

帳簿上は8時間労働で2時間休憩している事にされてますね。基本給激低で歩合で稼げ、スタイルです。
アシスタントは売上あげるにしても商品売ったりくらいしかないのでよほど商品を売って歩合をつけてもらうなどをしなければアシスタント時代は基本給のみ。
なのでアシスタントは早くお給料を上げようと1ヶ月でも早くスタイリストになるため必死に練習をします。
先輩になれば自分の事だけでなく営業時間外の部下の練習はそのあと無償でみますし、朝練も付き合います。

どれだけしんどくてもうちの会社はこれが当たり前なので辛ければやめる。って感じです。

労働基準法を気にするようでしたら美容師は無理かも。休みの日の講習や勉強会も強制だし、しかも講習費を自分で払わないといけない回も多い。
私も美容師はそんなもんだと思って働いてますし。気になるようならサービス業でなく公務員とかきっちりしてる職につかれた方がいいかもですね。 そういう「安定」を勝ち取るためにみなさんいい大学に行って〜いい職について〜ってされますからね。

美容師も国家資格なのにおかしな話ですけどね。
しかし時間がちゃんとした美容室もあると思いますよ。
フリーランスなら特に自分のみの都合で仕事出来ますしね。

Answer 2

ありますよ‼️

しかし泣き寝入りしていたら何にもなりませんから労働時間の記録など証拠を残して労働基準監督署に申告してください！
詳しくはネットで全労連労働相談ホットラインと検索してフリーダイヤルで電話相談してください！

ブラック企業をなくしていくには労働者は泣き寝入りせず労働法を学んで正しくキレる‼そして倍返しです。参考にこちらをご覧ください

https://youtu.be/ERzTtQb1iow

参考にこちらもご覧ください❗

https://youtu.be/QoUt6-g8xS4?si=nnlaVgOy-M_VRyqX

Answer 3

正しい正しくない、という基準と、勝ち負けという基準両方で回答します。
法律は守って当然なので、あなたの考えはこの国では間違っていないことになっています。
間違っていないのですから、労基に駆け込むなり訴えるなり、いろいろな方法があります。きっと本件についてはあなたの勝ちです。安心してください良かったですね。

ただ、競争の激しい業界では勝つ人と負ける人が 発生します。無理をしてスキルを上げたり無理をして集客した人が勝ちます。だから労基どうりに働きたいあなたは正しいけれど負けです。
あなたが行動を起こせば、経営者は気を使って、きっとあなただけ早く帰れて、あなただけ休憩が1時間になり、あなたはそのうち競争には負けます。
その店内で負けるのではなく業界で負け組になります。美容師で転職するのは無意味ですから他の職業を探すのが合理的です。何も業界がブラックと言われているのに残る必要はないでしょう・

工場勤務はいかがでしょう？ 労働基準法をバッチリ守るスーパーホワイトの業界です。今時の若い人はなにかと美容がお好きな方が多いですから化粧品会社の工場は特にお勧めです。8時間拘束のみ、昼休憩は1時間、有給も何もかもキッチリ取れます。
美容師との違いは競争が無いことです。上手いとか下手とかないので、労働時間に見合った成果が上がるのです。
あなた向きでしょう！？

Answer 4

労基法は原則として日本国内で労働者として働いている人であれば、勤めている企業の種類やその就業形態等を問わずすべての人に適用されます。

完全な法律違反でわがままではなくやりがい搾取なので労働基準監督署へ行かれて下さい。