地方企業で営業事務をしています。 直属の男性上司のパワハラ・モラハラが年々（毎日）酷くなり、退職を考えています。 例…

Question

地方企業で営業事務をしています。
直属の男性上司のパワハラ・モラハラが年々（毎日）酷くなり、退職を考えています。
例をあげるとキリがないのですが、一例として最近こんなことが起こりました。１．
行為：机を手で叩く→自身のスマホで机を叩く→鞄を机に投げつける→それでも足らずPC面談用のカメラを机に叩きつけられました
言動：私が上司の参加する打合せに同席後、別件で社長のご要望で打合せに同席したところ、「自分（上司）が頼みたい仕事（社外の案件）が優先で、社内の案件（社長）は誰でも対応できる仕事である。それに対応しているということは仕事をしないということだ。無責任である、なぜそのようなことをしたのかと終始大声で怒鳴りつけられ、前述のような物に当たる行為がありました。その後「あなたとはもう仕事はできない」と言い捨てて退勤されました。

２．
行為：私が外線対応中に離席したところ、固定電話線を抜かれていました。その電話本体を他部署の机に叩きつけられました。
言動：「自分は固定電話はいらないので、固定電話は置かない」「自分達は他部署の外線を取っている時間なんてない」と言われました。※他部署を蔑視するような発言をされる方です。

他の方はどのように判断されますでしょうか。上司の発言の通り、私が気づいていないだけで、実は無責任で至らない仕事をしているのかもしれませんが・・・。
内部で見聞きしている限り、会社の規則や人事は機能しておらず、この上司を理由として退職した方が何名もいます。生活のためには働き続けないと、と思ってこれまでやり過ごしてきましたが、先月今月くらいから上司の前で動悸が止まらなかったり、人との会話が聞こえずらくなっています。私がいま退職（次の仕事はまだ決めていないのですが）することは逃げたり、弱いことでしょうか。何かアドバイスありましたら、お願いします。

※質問というより、背中を押して欲しいだけの投稿になってしまったかもしれません。ごめんなさい。

Answer 1

退職して、次を探しましょう。

さて、私も昔は、部下にどなりちらし、ものをなげつけ、椅子をけり倒したことがあります。当時はまだパワハラなんて言葉がない時代。それでも、私の部署の担当役員から呼び出され注意をされました。

本来は会社が、その上司をいさめ、証拠をつきつけ、彼を退職においこむのが正しい処置だと思われます。おそらく、そんなこと出来ない会社なのでしょう。私の会社は、私よりもっと酷い古いタイプの営業管理者たちは、ほどなくしてみな退職させられています。こういう毅然とした統制がとれている会社ではないのでしょう。。。

ですから、これを社内で訴えたところで、社内で誰も味方になってはくれないでしょう。正論としては「たたかえ」となりますが、そんな面倒なことしてお金をちょっともらうくらいで、結局、退職しないといけないことには何も変わらないと思われます。

なので、さっさと、そんな会社、立ち去りましょう。変わる見込みのない会社です。（潰れてしまえ）と念じて、靴のちりを払って出て行かれるのが妥当でしょう。

Answer 2

ペン型カメラ、ペン型ICレコーダー、腕時計型ICレコーダーで録画録音などの物的証拠を取り、弁護士に相談してください。

明らかなハラスメントで充分な勝訴確率がある事、裁判で自分が損しない事、着手金見積もりをもらう事を確認し慰謝料請求するのが最善の方法でしょう。相談サイトはこちらです。
https://www.bengo4.com/

メールでの無料相談可能で、その後面談で初回３０分の無料相談ができます。別の弁護士であれば初回３０分無料相談が何度でもできます。

弁護士の中には法外な慰謝料請求金額を提示し契約させようとする不届きものもいるので注意してください。多数の方と相談し同じような回答を話してくれる弁護士が信頼できるでしょう。

パワハラ会社をネット検索で見つけました。知恵袋閲覧の方々にも十分気をつけていただきたいと思います。
http://ikura.2ch.sc/test/read.cgi/qa/1424956198/l50

Answer 3

あなたが体験している状況は、パワハラ・モラハラと言えます。これは労働基準法違反であり、あなたが退職を考えるのは全く逃げることではありません。あなたの健康と安全が最優先です。まずは信頼できる人に相談し、労働基準監督署や労働相談窓口にも相談を検討してみてください。また、上司の行為を証拠として残すことも重要です。次の仕事が決まっていなくても、あなたの健康と安全を守るためには退職を考えることも必要です。

※この回答は生成AIで作成したものであり、最新の情報や完全な正確性等を保証するものではありません。