解決済み
皆様の意見をお聞かせ下さい。 「うちの会社はブラック企業。サービス残業、休日出勤は当たり前。コンプライアンスは完全無視。これは労働基準法に違反している。弁護士に相談して訴えてやる!」 と言っている人は、その内容が正論だとしても『仕事の出来ない人』が言っている場合が多いと思います。 『仕事が出来る人』は、どのような条件でも結果を出し、会社に高額な給料を払ってでもいてもらいたい存在と思われ、上記のような事は言わない人が多い思います。 少なくとも僕の会社では、そんな感じです。 皆様はどう思いますか?
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都内在住の外資系ビジネスマンです。 ご質問者様のご意見に100%賛成です。 私は過去4社(日系上場企業、外資等)経験しましたが、「サービス残業、休日出勤当たり前、労基法違反」という状況に該当する企業は一つもありませんでした。 要は地頭が良く仕事も出来て且つ「スキル・能力・経験・実績」を備えた労働者はまずそんな「ブラック企業」には就職・転職しませんし、仮にそういう企業に在職していたとしても自分の力でその現状を良い方向に変えていけるはずです。 「訴える」とかそういう御託だけ並べ、文句だけは一人前に言う人は、本当に嫌なら転職すれば良いだけの話し。 仕事もロクに出来ず転職マーケットでも労働者として価値が低いから他社に転職出来ないんでしょうね。 確率的に単純作業系(工場等)の仕事をしている大企業の子会社・グループ会社、中小企業勤務者にそういう事を言う労働者が多いですね。 所属する企業を訴える事の費用対効果も理解出来ない輩でしょう。
仕事が出来る、出来ないは関係ないんじゃないの?
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