解決済み
たまにね ●超一流大学と伝統 ≪トップ≫ 財務省事務次官:東大⇒東大法⇒東大法 財務省財務官:東大経⇒東大法⇒東大 外務省アメリカ全権大使:慶應経⇒東大法 外務省EU全権大使:慶應⇒慶應⇒東大法 外務省事務次官:東大養 警察庁長官:東大法⇒東大法⇒東大経 警視総監:東大法⇒東大法 中小企業庁長官:東大⇒慶應 特許庁長官:慶應⇒東大法⇒東大経 環境省事務次官:慶應⇒東大⇒東大 消費者庁長官:東大法 検事総長:東大法⇒東大法 日銀総裁:東大⇒東大法 東京都知事:一橋⇒東大 神奈川県知事:慶應⇒早大政 大阪府知事:早大政⇒福岡工大 三菱UFJFG:東大⇒東大⇒京大 三菱UFJ証券HD:東大⇒慶大経⇒慶應 三菱UFJリース:慶應経⇒同志社 三菱UFJ投信:東大 みずほFG:東大経 みずほ銀行:東大経 みずほ証券:慶應商⇒東大法 DIAMアセット:東大 資産管理S:慶大⇒慶大経 三井住友FG: 東大→東大 三井住友銀行:東大 三井住友カード&C:慶應経 三井住友カード:慶應商 SMBCフレンド証券:東大法 SMBCベンチャキャピタル:慶應 大和住銀投信:慶應⇒慶應⇒早大法 三井住友トラストHD: 東大経→慶応商 日興AM (三井住友TG):慶應経 日本郵政:慶應→大阪⇒東大⇒東大⇒慶應 東証(日本取引所):慶應経⇒慶應商 野村HD:東大⇒東大→神戸⇒中央法 野村AM:東大経⇒慶應商⇒慶應経 大和証券:慶應経済⇒東大法 JPモルガンAM:東大経⇒慶應経 ゴールドマンサックス証券:慶應経 メリルリンチ証券:慶應⇒東大 ドイツ証券:東大工 ドイチェAM:東大養⇒東大経 シティバンク銀行:東大⇒外国人 シティグループ証券:慶應経⇒外国人 ◎地方旧帝大の大学実績として日本を代表する一流メーカーへの就職確率が高いことは把握できたが、他業界ブランド一流企業への就職状況はどのような状況であるのか確認したい。 2011年 三菱商事:慶應54人、東大41、早稲田31、京大11人、一橋8、上智5、大阪4、明治・中央・神戸3、東北・北海道・名古屋・九州2、閑学同立・立教1、関西0 三井物産:慶應34、早稲田27、東大26、京大11、一橋8、上智5、中央3、東北・神戸・立教・関同立・阪大・九州2、北海道・名古屋1、関西0 住友商事:慶應28、東大27、早稲田19、神戸9、京大8、阪大7、一橋・外語6、上智・青学5、明治・九州3、立命2、名古屋・東北・北海道・関学・同志社・立教1 日本銀行:東大17、慶應・早稲田11、上智6、京大・九州・中央3、大阪・東北2、明治・青山・名古屋・立命1、神戸0 三菱UFJ銀行:慶應102、早稲田96、同志社37、東大33、明治32、法政・青学29、学習院27、関学26、一橋22、立命館21、京大・中央18、大阪・名古屋17、成蹊12、筑波8・・・九州5、東北4、北海道3 野村証券:慶應62、早稲田47、関学36、同志社26、立命館15、東大13、明青立法中15ずつ、日本11、京大・阪大・神戸・関西8、東北・北海道・九州3 東京海上:慶應49、早稲田32、同士30、南山28、関学25、明治18、東大15、立教・学習院12、神戸・法政・中央・成蹊9、京大・一橋6、東北・大阪5、名古屋・九州3、北大2 三菱地所:東大・慶應7、一橋5、早稲田4、京大3、名古屋・明治・関学1、ARCH・同・東北・北海道・大阪・神戸0 JXエネルギー:早稲田10、慶應7、東大4、一橋3、大阪・東工2、明治・京大・東北1、名古屋・北海道・神戸・ARCH・KKDR 0 日本郵船:慶應10、神戸7、早稲田5、東大・一橋3、関学同立・上1、京大・大阪・東北・名古屋・北海道・MARCH・関西 0 読売新聞:早稲12、京大6、東大・同4、慶應・立命館・関学3、神戸・外語2、東北・関西・東工1、名古屋・北海道・大阪0 日本テレビ:慶應6、早稲田4、東大2、東工・横国・北海道・神戸・上智・明治1、京都・名古屋・東北・ARCH・KKDR 0 電通:慶應42、早稲田35、東大19、京大10、法政6、立命・大阪5、名古屋・明治・外語4、筑波・明治・中央・青学3、神戸・同志2、関学・北海道・電通・上智1、東北0 ⇒地方旧帝大のスタンスは極端なようだ。一流製造業への就職人口は東京・関西本社の企業であれ多いが、文系人数を考慮しても、非製造業分野の一流企業においては大変なマイノリティであり、その差は極端である。まとめてみればブランド製造企業においては東大京大早慶・地方旧帝大が多数を占めるといえるが、ブランド非製造企業においては早稲田・慶應・東大が極端なメジャー学校となっており、京阪神出身者が少しいて、地方帝大までになるとほぼマイノリティである。 なお、総合商社、金融(日系・外資)、コンサルの一流どころは理系人員もそれなりに採用をするが、ここでも地方帝大理系の採用はほとんどないと言える。 また国家総合職・弁護士会計士・国会議員などにおいても同様のことが言え、地方旧帝大出身者の一流企業就職に関しては「インフラ・製造」分野にほぼ特化されていることに留意されたい。
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