歯学部は将来性がないですか？

Question

歯学部は将来性がないですか？進路に悩んでる高校生です。医療系の仕事をしたくて歯学部を選びました。周りの人からは「歯医者なんてコンビニより多いんだからやめろ」と言われます。ですが、ネット上には「現在の歯科医師の中で1番人数が多い世代は50.60代なのでもうすればいなくなる、そうすれば逆に人手不足になる」「歯医者はコンビニより多いけど、それでも需要はあるからサラリーマンの平均年収よりは稼げる」と書いてあります。どちらが正解ですか？やめておいた方がいいのでしょうか？

Answer 1

歯科医師です。
令和４年の調査で歯科医師の人数は減り始めたことがわかっています。またあなたが書いているように60代以上の歯科医師が多いので、今後引退する歯科医師が増え、歯科医院は減少することが確実です。
一時歯学部を作りすぎ、歯科医師数の過剰が問題になったため、現在は歯科医師国家試験の合格者を約2000人に絞っています。先月の週刊ダイヤモンドの特集を見ても歯科医師は近い将来有望だと思います。田舎の方だと閉院した歯科医院の後継者がいないため遠くの歯科医院まで通わないといけない人が増えています。

Answer 2

阪大医学部卒の者でーす。

＞歯学部は将来性がないですか？

そんなことはありません。

＞どちらが正解ですか？

全て正しいです。

かかりつけの歯科医さん、朝日大学歯学部卒神戸大学口腔外科博士取得の先生と医学部と歯学部これからどちらが良いかという話題で話をしたことがあるので、参考までに回答します。

歯科医が過剰になった原因は次のようなものです。

・フッ素塗布など予防歯科の充実で、歯科疾患の始まりになるう歯（虫歯）が減少した。

・歯学部の乱立。定員を削減しようにも歯科は私学が多く、削減できなかった。

・歯科は開業しやすく、開業志向の人がほとんであるため、開業医が増加しやすい。

現状

・歯科医院は過剰状態で、患者の取り合いをしている状態のところが多い。なお、「コンビニの数より多い」とよく言われるが、それは以前からそういう状態だったとのこと。もともと歯科の需要はコンビニより高いものだそうです。

・それでも開業志向が強く、勤務医は不足している。勤務医の求人はたくさん出ており引く手あまた。

・コロナの影響は歯科にも及び、患者が激減している。自分のところは半分くらいとのこと。

・コロナ以前からだが、積極的に地域に往診に出たり、老健施設などとタイアップして、院外で収入を補っている。

・保険点数が低く抑えられており、保険診療だけでは経営が苦しい。

・歯科は診療報酬が安く、保険診療だけでは厳しい。小児歯科のような専門性をつけるか、矯正歯科、インプラント、美容外科のような保険外診療にも手を広げる必要がある。

・それでもなってしまえば十分食べられるし、一般のサラリーマンよりは良い。定年がないので60歳を超えても働ける。

・国試の合格率は全大学で61.6％。歯科医の削減のため国試の合格率を下げている。資格試験ではなく競争試験と化している。重箱の隅をつつくような出題も少なくない。

・最上層の阪大、医科歯科でも合格率80％、九州、東北大でも70％。底辺私大では20％程度とも言われている。浪人すると合格率の低下がみられ、多浪するうちに諦める人もいる。

・国試受験を諦めても、何の資格も得られず、つぶしが利かない。これは、手先が不器用などの理由で適性がないと分かった場合も同じ。

・私学で特に顕著だが、国試に合格見込みのない学生を多数留年させている。「留年商法」とも。

近未来予測

・歯科開業医は50-60歳代の医師が多く、開業医の数は減少すると見られる。若手歯科医師との世代交代が起こる。

未来予測

・歯科医師の需給状態に最も影響を及ぼすのは歯学部の定員だが、これが根本的に解決できないので、長期的には歯科医師の過剰状態が続く。

・今後は勤務医が増加するかもしれない。

＞やめておいた方がいいのでしょうか？

不器用だとどうしようもないので、やめた方がいいです。

それ以外は、質問主様次第ですね。

おきばりやす (o^-')bグッ！

Answer 3

はい、歯学部は将来性がないです。
日本の医療は真っ暗です。

歯科医院も一般診療所も閉院、倒産しています。

マイナ保険証、電子カルテ義務化
などの影響が大きい。

こんな記事がある。
↓
歯科医院の倒産件数が過去最多！
超大型倒産も相次ぐ深刻な事情【帝国データバンクが解説】
10/11(金) 6:02配信
ダイヤモンド・オンライン

10月8日に帝国データバンクが発表した
2024年9月の全国企業倒産（法的整理かつ負債1000万円以上）は
741件となり29カ月連続で前年同月を上回った。

このままのペースで推移し続けると
2024年の通年件数は1万100件ほどになる見通しだ。

1万件を超えれば2013年（1万332件）以来、
11年ぶりとなる。

そうしたなかで、倒産件数の増加が目立っている
業種のひとつが「歯科医院」だ。

今回は倒産が急増している歯科医院の倒産動向や
経営環境について解説する。

（帝国データバンク情報統括部情報取材課長 阿部成伸）

● 歯科医院の倒産件数が 過去最多を更新の見通し

2024年の歯科医院経営事業者（法人および個人経営）の
倒産は9月末時点で23件となり、
過去最多となっている2018年（通年で23件）に並んだ。

今後も発生ペースが衰えなければ、
10月中にも過去最多を更新し、
通年件数は30件ほどになる見通しだ。

今年発生した23件を分析すると、
4月を除く全ての月で倒産が発生し、
2月、3月、7月は各月5件発生。

また、倒産態様はすべて「破産」で、
都道府県別では、東京（6件）、大阪、福岡（各3件）、
千葉、兵庫（各2件）と続き12都府県で発生した。

● 負債10億円以上の 超大型倒産が相次ぐ

歯科医院は同じ医療機関である病院や診療所と比べて
施設や事業規模が小さいことから、
その分借入金も少なく、倒産時の負債は大半が数千万円程度だ。

実際、2000年1月から2024年9月の約25年間に発生した
歯科医院経営事業者の倒産（307件）を分析すると、
負債1億円未満が199件（構成比64.8％）を占めた一方、
負債5億円以上は13件。そのうち10億円以上はわずか6件だった。

つまり、負債が5億円を超えると「大型倒産」、
10億円を超えると「超大型倒産」と言える業界なのだ。

そうしたなか、2024年は9月までに
高橋デンタルオフィス（千葉、破産、負債19億円）と
医療法人社団綺整会（東京、破産、負債11億6000万円）の
超大型倒産が2件も発生した。

高橋デンタルオフィスは、2002年8月に個人創業。

インプラント治療と矯正を専門に手がけて
2019年12月期には年収入高約1億7000万円を上げていたが、
近年は新型コロナの影響で受診者が減少した。

そうしたなか、治療が進まないとして
患者が前払い治療費の返還を求める訴訟に発展していたほか、
治療費とは別に患者に投資や融資話を持ちかけ、
この返還を求める訴訟を起こされるなど、
信用が低下した。

2023年12月末までに実質的な診療を停止し、
今年1月31日に自己破産を申請した。

医療法人社団綺整会は、 2012年2月に設立。

横浜・新宿・名古屋・大阪に歯科医院を展開し、
キレイライン矯正と呼ばれるマウスピースを使用した
歯列矯正を主力に手がけ、
2021年2月期には年収入高約27億7300万円を計上していた。

しかし、2023年9月にグループ中核法人の
医療法人社団友伸會（東京都豊島区、負債37億円）が
民事再生法の適用を申請したことで、
事業環境が大幅に悪化。

運営する歯科医院を閉院し、
2024年3月15日に自己破産を申請した。

同じく歯科医院を経営する関連法人4社も
同様の措置となった。

なお、高橋デンタルオフィスの負債19億円は、
病院経営事業者、クリニック経営事業者を含む
2024年の医療機関の倒産の中で最大となっている。

●コンビニを大きく上回る施設数 深刻な経営者の高齢化

厚生労働省のデータをみると、
2000年に6万3293だった歯科医院施設数は
その後17年間にわたり増え続け、
2017年に6万8933施設とピークに達した。

しかし、その後は一転。

7年連続で減少し続け、2024年は6万6689施設となった
（施設数は各年6月末の数値）。

20年前（2004年）と比べると317施設増えているが、
10年前（2014年）からは2116施設減少していることになる。

それでも約5万7000とされるコンビニ店舗数を1万近くも
上回っており、競争は熾烈だ。

近年、新設される多くの歯科医院は、
インテリアにこだわったり、
駅近や夜間診療を売りにしたり、
医療モールや商業施設に入って
他のクリニックや店舗との相乗効果を狙うほか、
なかには若い院長自らが広告塔となって、
ロードサイドに大きな顔入り看板を立てるなどして
存在をアピールする施設もある。

こうした新興施設の競争が激しくなる中で、
古くからある個人経営の歯科医院では
経営者の高齢化がさらに進み、
設備投資も積極的に行えず
減収を余儀なくされているようだ。

帝国データバンクのデータベースから
全国約3100人の歯科医院経営者の年齢分布を調べたところ、
最も多いのは構成比36.0％の60代で、
70代、80代を含めた60代以上の経営者は
全体の59.1％を占めた。

一方、40代は13.9％、30代以下は2.0％で合わせて15.9％。

70代と80代以上を合わせた23.1％よりも7.2ポイント低い状況
となっており、高齢化が深刻だ。

● 電子カルテ義務化の流れも影響 倒産・廃業のピークはこれから

歯科医師に定年はないものの、後継者がおらず、
経営者の年齢が70歳を超える施設については、
今後、時間の経過とともに、健康上の問題などを理由とした
「廃業」の増加が確実だ。

また、一定数の事業者は借金を完済できず
「倒産」（法的整理）を選択することになるだろう。

廃業については、業界に詳しいある関係者は

「電子カルテの義務化の流れをきっかけに、
電子化への対応が難しい、できないと考える
高齢の先生を中心に廃業を検討している施設が増えている」

と話す。

帝国データバンクの調査では、
2023年度の歯科医院経営事業者の休廃業・解散件数は、
倒産の4.6倍となる110件確認され、過去最多を記録した。

10年間で約3倍に増えた。

歯科医院の倒産・廃業が減少する要因は見当たらない。

現在の倒産急増は、今後いつしか迎えるピークに向けた
過程であると言えよう。

阿部成伸

https://news.yahoo.co.jp/articles/4d491fb07d53d218202c72f2a3d47e3655046597

2024年上半期の「病院・クリニック」倒産は18件
過去20年で3番目、競合やコストアップが経営を圧迫
7/9(火) 10:22配信
東京商工リサーチ

～2024年上半期（1-6月）「病院・クリニック」の倒産動向調査～
病院・クリニックの上半期（1-6月）倒産件数推移

2024年上半期（1-6月）の「病院・クリニック」の倒産は
18件（前年同期比50.0％増）で、
上半期では過去20年で2009年（26件）、
2007年（19件）に次ぐ、3番目の高水準だった。

内訳は、「病院」が3件（前年同期1件）、
「有床診療所」が5件（同6件）、
「無床診療所」が10件（同5件）で、
参入障壁の低い「無床診療所」の倒産が
件数を押し上げた格好となった。

負債総額は、54億4,600万円（前年同期比67.1％減）で
前年同期から大幅に減少、
3年ぶりに前年同期を下回った。

最大の倒産は（医）篤信会（長崎県）の負債11億7,000万円だった。

負債1億円未満が6件（前年同期ゼロ）と
小規模クリニックの倒産が増え、負債は小口化した。

病院・クリニックの倒産は、熾烈な競争や経営者の高齢化、
後継者不足、そしてコロナ禍後に上昇をたどる電気代や人件費など、
複合的な要因がある。

倒産した病院・クリニックで、
業歴20年以上は13件（前年同期比85.7％増）と
約7割（構成比72.2％）を占めている。

長年のノウハウを蓄積しても、新たな病院・クリニックが
開設され競合が激しさを増す一方、
人件費や光熱費、設備更新費用などが収益を圧迫するケースが多い。

後継者問題も深刻で、先行きの見通しがたたないまま
倒産に至る病院・クリニックは
今後も増加基調をたどる可能性が高い。

※ 本調査は、日本産業分類の「病院」「一般診療所」の倒産
（負債1,000万円以上）を集計、分析した。

上半期（1-6月）の病院・クリニックの倒産は18件、
上半期では2009年、2007年に次ぐ3番目

2024年上半期（1-6月）の病院・クリニックの倒産は
18件（前年同期比50.0％増）で、前年同期を6件上回った。

倒産形態は、「破産」が16件（構成比88.8％）、
「民事再生法」と「取引停止処分」が各1件（同5.5％）で、
再建を諦めた破産が9割近くを占めた。

https://news.yahoo.co.jp/articles/f62467ad8445c77e388e9d509a328d1e9f77874a

Answer 4

うちの子は今年から新人歯科医で働いています。
初任給は60万です。
今、勤務医不足で働くところはいっぱいあります。
うちの子はしみじみ歯科医になってよかった。と言ってます。
確かに大儲けは出来ないかもしれませんが、普通以上の生活は出来るはずです。
歯科医師はどんどん減ってると思っています。
今、学生の半分は女性です。
国試の合格者に2000人に制限しているうえ、半分は女性ですので
実質的にフルタイムで働く歯科医はかなり減っているのだと思います。
だから、勤務医が売り手市場になっています。
今後、どのように推移するかはわかりませんが、私は心配無いと思います。
良く言われる話ですが、
コンビニより歯科医院が少なかった時期は無いと聞いています。