CF計算書の間接法の際に、 税引前当期純利益から減価償却費はプラスしますよね。 （非資金費用だから）では、なぜ貸倒引当金…

Question

CF計算書の間接法の際に、
税引前当期純利益から減価償却費はプラスしますよね。
（非資金費用だから）では、なぜ貸倒引当金繰入はプラスしないのですか？
貸倒引当金繰入も非資金費用ではないのでしょうか？わかる方回答よろしくお願いします。

Answer 1

なぜ貸倒引当金繰入はプラスしないのですか
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というか、「貸倒引当金の増減額」という形で営業活動の区分に表示されます。下記に説明するように、「非資金項目」という理由からではありません。また、減価償却費については、下記の説明を読めば分かります。

（説明）
間接法のキャッシュフロー計算書（以下、「ＣＦ］という）の作成方法は、色々あるかも知れませんが、私の推奨する方法を紹介しましょう。

ＣＦ作成のスタートラインは、ＢＳ科目の期末と期首の貸借差額（以下「差額」という）を全て漏れなく列挙することです。

資本等式（又は貸借対照表等式）から容易に導けるのですが、次式が成り立ちます。
現金=(税引後利益)-(資産科目の差額)+(負債科目の差額)
※第２項の「資産科目」は現金以外のもの

これで、ＣＦは半分できたも同然です。ここにはＰＬ科目は出てきません。ＰＬは、あとで必要に応じて参照するだけです。

で、「貸倒引当金繰入」の件ですが、「引当金」については、上記の式において、右辺第３項の計算によります（正確には負債ではないのですが、ＣＦ計算上は負債として扱います）。
つまり、第３項は、引当金の期末残高から期首残高を差引いた金額を営業活動の区分に記載すべきことを表しています。
すなわち、「貸倒引当金の増減額」を符号も考慮して加えるのです。

ちなみに、ご質問の「減価償却費」は、上の式でいえば、減価償却累計額の差額のことなので、「減価償却累計額の増減額」をプラスするのと同じことです（名称が変わるだけのことです）。

ここで「非資金項目」という概念は一切不要です。
また、ＣＦは必ず「当期利益」を先頭に記入することになります（正確には所謂「税引前利益」ですが、本説明では便宜上「税引後利益」として説明しています）。

なお、実際の手順としては、直接法と全く同一であるべき「投資活動」及び「財務活動」の区分を先に計算し、その過程で算出される減価償却費や各種引当金が営業区分に転がり込んでくることもあるのですが、ここでの説明は割愛します。

ということで、推奨する方法の原理をちゃんと理解しないと、「これは加える」、「これは差引く」と言われても「あぁ、なるほどそうか」で終わってしまい、カラクリの本質が見えないままに終わってしまいます。
間接法作成の原理の詳細は、とりあえずここでは割愛します。