番組見てました。 機械系メーカーの下請けに派遣社員を提供している会社の社長だかが、 「専門的な高度な工作機械を使うから、自社のみで教育はできない」と言っていましたが、どうでしょうか? 確かに、派遣会社だけで高度で専門的な工作機械を購入して、教育することはできないでしょう。 でも、機械の一般的な基礎教育は可能ではないでしょうか? 「機械部品、電気部品の一般名称・仕組み・用途」「機械図面、電気図面の読み方」、「材料の種類・性質」・・・・ 金なんてかけなくても、技術力のある社員が、対象者をコーナンに連れて行ったり、モノタロウのサイトを一緒に見みて、解説するだけで教育できます。 正直、教育する金もない、金をかけずに教育できない派遣会社は淘汰されるべきだと思います。
番組みてないけど、いいと思う。 人材を集めては客先に押し付け使えなければ使いすてる。 上前をはねているだけなのは問題だと思う。
番組そのものは見ていなかったのでご質問の意図に即した回答にはならないかもしれませんが(下記から要旨は読みました)… http://www.nhk.or.jp/gendai/kiroku/detail_3730.html 考え方次第じゃないですかね。 私は当然だと思います。 教育訓練を実施して今までできなかったことができるようになったり作業効率が上がったりすれば、より高い派遣料を取れるよう派遣先に交渉できますよ。 派遣先が応じないのであれば、これまでの(派遣先での)経験と(派遣元で得た)知識で、もっと良い派遣料を出してくれる他の派遣先に営業かければ良いのですから。 それに派遣料が上がらなかった、他の派遣先に移せなかったとしても、いざ減員となったときに生き残れる可能性は格段に高まります。 教育にかかるコストはより高い利益を取るため、万一の際も切られずに利益を確保するための先行投資と保険だと考え、求人誌に出す広告の枠を小さくしてもやるべきだと私は思いますね。
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