簿記３級で質問です。 備品について、残存価格をゼロ、耐用年数を6年とする定額法により減価償却を行う。

Question

簿記３級で質問です。
備品について、残存価格をゼロ、耐用年数を6年とする定額法により減価償却を行う。なお、備品のうち×9年1月1日に取得した¥120,000については、同様の条件で減価償却費を月割により計算する。
⤴︎︎︎が決算整理事項等問題文です。

分からなかったので解説を見た所、既存分 360,000÷6年＝60,000
期中取得分 120,000÷6年×3ヶ月分の12ヶ月＝5,000
60,000＋5,000＝65,000
減価償却費 65,000 備品減価償却累計額 65,000
これが解説に載ってました。

残高試算表には、備品480,000と書いてあったのでそれを使って計算をして出すのかと思ったら360,000を使っていたので頭の中が？で、何故360,000を使うのか教えて欲しいです

Answer 1

決算整理前の備品残高480,000は前期以前に取得してた旧備品と当期に取得した取得した新備品の合計です

新備品は問題文にある通り120,000です

旧備品の取得原価は
備品残高480,000から新備品120,000引いた
360,000です

旧備品と新備品は別物なのでそれぞれ
減価償却費を計上します

減価償却費の定額法の式
(取得原価-残存価額)÷耐用年数=減価償却費(1年分)

この問題は残存価額ないので()のところは取得原価だけでいいです

旧備品
期首からあるので1年分計上します
360,000÷6年=①60,000

新備品
当期1月に取得したので1月〜3月の3ヶ月分計上
120,000÷6年×3ヶ月/12ヶ月=②5,000

備品の減価償却費
①60,000+②5,000=65,000

減価償却費65,000備品減価償却累計額65,000

Answer 2

問題文には備品の取得価格が¥120,000と記載されていますが、既存の備品の価格については明記されていません。そのため、解説で使われている¥360,000は既存の備品の価格と推測されます。残高試算表の備品¥480,000は、既存の備品¥360,000と期中取得の備品¥120,000を合計したものと考えられます。したがって、既存の備品については全期間で減価償却を行い、期中取得の備品については取得から年末までの期間で減価償却を行うため、それぞれ別々に計算を行っています。

※この回答は生成AIで作成したものであり、最新の情報や完全な正確性等を保証するものではありません。

Answer 3

この問題では、備品の残存価額をゼロ、耐用年数を6年とする定額法による減価償却を行うことが前提となっています。

残高試算表に記載されている備品480,000円は、取得原価の合計額を示しています。しかし、減価償却費の計算では、既に減価償却が一部行われている備品の残存簿価を使用する必要があります。

解説で360,000円を使用しているのは、480,000円から既に減価償却済みの金額を差し引いた残存簿価を示しているためです。つまり、480,000円から一部減価償却済みの金額120,000円を差し引いた360,000円が、当期首における備品の残存簿価となります。

この残存簿価360,000円を耐用年数6年で除すと、1年間の減価償却費が60,000円となります。さらに期中取得分120,000円については、3ヶ月分の減価償却費5,000円を加算する必要があります。

したがって、当期の減価償却費は60,000円+5,000円=65,000円となり、備品減価償却累計額も65,000円となります。

※この回答は生成AIで作成したものであり、最新の情報や完全な正確性等を保証するものではありません。