優秀な人材が確保しやすいこと、自社でゼロから教育することで操縦士のレベルを一定以上に確保することが狙いです。 上位大学を卒業するような優秀な学生に対して、商社や銀行ではなく、訓練費用は全て会社が持つのでぜひパイロットになりませんか?とアピールすることができます。 それから、今はMPLという資格を取るのですが、これは転職ができないライセンスなので、機長になるまでの間は確実に自社内に囲い込むことができます。(と言っても副操縦士を囲い込むメリットなんてあるのかは微妙なところですが) しかしながらご質問の通り、コストメリット的には航空大学校及び各私大操縦学科の出身者を採用する方が、22歳で免許を揃えている若者を採用することができますので、自社養成に比べて2年ほど早く副操縦士になり、訓練費用も数千万単位で浮きますから、自社養成で高倍率から選抜することが2年の時間と数千万に及ぶ訓練コストを払うだけの費用対効果があるのかどうかは、甚だ疑問ではあります。 特に大手2社の本体に関しては、優秀な人材を安定確保することは自社養成などせずとも容易です。 アメリカ方式になりますが、自社グループの傘下エアラインから機長経験者を中途採用するだけのことですから。 自社養成の高倍率試験とて、所詮は飛行機を飛ばしたことがない素人の中からパイロットとして優秀そうな雰囲気の素人を選抜しているだけです。 それが中途採用であれば、確実にパイロットとして一定のスキルを持った人間を雇うことができますので、こんな確実な話はありません。 結局のところ、コストメリットは度外視だと思いますね。 あえて言えば、学生に夢を与えるための制度でしょう。 コストメリットの観点からは散々にこき下ろしましたが、私個人としては自社養成パイロットという制度は多くの若者に夢を与えてくれる非常にありがたい制度だと思っています。
なるほど:2
まあ、いろいろ理由はあると思いますが、パイロットを教える「スキル」の伝承という意味もあるのではないでしょうか?
自社養成訓練生はもうかなりの歴史が有ります。 航空産業が伸びてパイロットが足りなくなり1960年程度から 行われている制度です。 給与やボーナスも支給されて訓練だけを受ければ良い制度ですので 多くの希望者が有り、かなり優秀な人材が多数応募します。 航空大学校を希望される若者よりも優秀な人材が集まります。 これが一番の要素でしょう。 宇宙飛行士になられた大西さんも、東大卒からANAの自社養成訓練生、 副操縦士となられてJAXAの試験に受かった人材です。 航空大学校は一時は高卒で入ることが出来、その頃に卒業された 人達は一般的な学力と英語力に劣る人が多く、会社としては あまり歓迎できない人材だったようです。 現在70歳程度になってもう誰も乗務してはいません。 数年前からMPLと言って、二人で乗務する飛行機(旅客機)にしか 乗る事が出来ない新しいライセンスが認められ、事業用操縦士の 資格を取らなくても良くなっていますので、訓練時間と経費が 大きく削減されるようになりました。 もう既に自社養成訓練生がメインになっています。
< 質問に関する求人 >
パイロット(東京都)この条件の求人をもっと見る
求人の検索結果を見る
< いつもと違うしごとも見てみませんか? >
覆面調査に関する求人(東京都)この条件の求人をもっと見る