正直なところ、良く分からないというのが事実です。 何故なら、ここ数年~5年ぐらいは、公認心理師有資格者の大半は臨床心理士有資格者であるため、そもそも両者の判別が困難です。 ただ、臨床心理士が無くなることはないでしょうが、心理職の中でも病院系では、医師が支配力を発揮したい場所なので、公認心理師があった方が有利になると言われてはいます。 なお、心理職の業界的には、公認心理師は国家資格であること以外は、クソみたいな資格であるという評価が罷り通っているようではあります。 何故なら、まず海外では心理の専門職となるには、大学院の博士課程レベルの教育とトレーニングを受けていることが標準です。これに対し、日本では臨床心理士でも大学院の修士レベルですので、専門家というには、教育とトレーニングがまだ十分ではないのではという疑念があったのに、制度上は、公認心理師は大卒でも資格試験の受験資格が取れることになっているので、専門性の観点で論外と考えられています。まぁ事実上、院に行かないとほぼ無理な状況ではありますが。 また、移行措置として心理職の現任者も実務経験の証明+現任者講習によって公認心理師の受験が可能になっていますが、その基準が甘く、心理とは専門の違う福祉職の福祉士系の人達どころか、自営の占い師すら、自分で実務経験の証明書を作って現任者講習に紛れ込んでいるという話もあるぐらいなので、かなり玉石混合状態になっている可能性が高いです。その一方で、臨床心理士資格を有し、心理の専門職としてたくさんの経験を積んで個人開業までしている人の実務経験を認めないといったことも起こっているようで、かなり無茶苦茶だとされています。 さらに、公認心理師法自体の内容的に、公認心理師の位置づけが専門職とは言い難い、御用聞きのように定義づけられていることも問題視されているようです。 これらのことから、臨床心理士は専門性の高い、心理の専門職としての資格、公認心理師は、心理職の登竜門的基礎的な資格という位置づけになるという予測はあります。 ただ、このように共存していくことは可能そうではあるのですが、臨床心理士ならではのところをアピールしたり、推進したりするべき臨床心理士協会の上層部が、高齢化等でかなり残念な感じになっているという話もあり、上手くいくかは未知数です。 実際には、純粋に公認心理師カリキュラムによって育成された世代が5~6年後に資格を取得して、稼働し始めてしばらく経った後に、臨床心理士も持っている人達と比べて、その公認心理師だけの人達がどのぐらい出来るかによって評価が定まってくることでしょう。
なるほど:11
臨床心理士はなくならないかと思います。 何十年後となるとわかりませんが、しばらくの間は、Wで資格を持った人がやっていくことになるかと思います。 公認心理師は学部卒でもなることが一応可能にしているのは、医師の下にしようというのがあるようで、臨床心理士のほうが上の資格であるという人までいます。
なるほど:1
公認心理師は食えませんよ。
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