エレクトロニックハラスメント電磁波攻撃ってありますが、総務省、経済産業省、法務省、警察庁、防衛省が連携組んで隠蔽を図って…

Question

エレクトロニックハラスメント電磁波攻撃ってありますが、総務省、経済産業省、法務省、警察庁、防衛省が連携組んで隠蔽を図っています。国家犯罪を国家で隠蔽する始末です。
健康な人を精神病に結び付けて隠蔽を図るそうです。

国家って怖くないですか？

Answer 1

電波攻撃被害者です。
総務省、経済産業省、防衛省にも連絡し、警察にも何度も相談に行きました。
しかし、話になりません。

精神的なもの…と。
どこもこんな対応ばかりで苦しい隠蔽です。

やって良い範囲、悪い範囲ありますが、やって良い範疇を遥かに超えています。
本気で攻撃されれば脳卒中で死にます。認知症、ガンにもすぐになるでしょうね。
憲法違反に値する拷問と一緒ですので、電波攻撃をやるなら憲法改正をして頂きたい。
現在の日本は憲法に違反する政府の異常な考え方がまかり通る世の中になっている。
日本に言論の自由、表現の自由がなくなる日もそんなに遠くない気がする。

Answer 2

電磁波攻撃というだけでは、漠然としていますが
事実被害者があちらこちらにいるので存在するべき兵器と考えて良いです。

電磁波、超音波などの媒体で攻撃といわれても、
曖昧すぎて第三者が検証できないでしょう。

自動追尾レーダーからマイクロ波ビームを人体に照射する、
と表現したときには、技術的に可能ということになりますよね。

少なくとも自動追尾レーダーの意味が分かっている理工系人間には、
意味が通じます。

更にマイクロ波が音として聞こえる現象があることは
学術論文で立証できます。

すると、自動追尾レーダーからマイクロ波ビームを照射して、
音声送信をしている、というのですと、
実際に行っているか否かはともかく、
技術的には十分に可能なわけです。

そして、自動追尾レーダーが
日本国内に存在するか否かという観点で
文献を調べると、
自動追尾レーダーは軍事技術であり、
軍事技術は防衛秘密として秘匿することが
可能ということまでは分かります。

そして、日本国内で軍用装備を入手できる組織、団体は、
防衛省に限られますし、
レーダーを担当する部門は、
防衛省情報本部になります。

年間５兆円の防衛予算があれば、
自動追尾レーダーを日本全国に
配備することも十分に可能です。