解決済み
【コイン500枚】現在就職活動中でANAのCAを目指している者です。企業研究を進めていく中で疑問に思った点や今後の航空業界について多くの意見を聞きたいと思い質問しました。 ①2020年のオリンピック開催やグローバル化に伴い現在ANAはかなりのスピードで国際線拡大していますが、不採算路線等JALの二の舞(経営破綻、リストラ)になりかねないのでは?と思いました。→これは海外の提携している航空会社との乗り継ぎの利便性を重視したものであり特に問題はないとの記事を読みましたが実際はどうなのか? ②CAの募集人数の多さ。これも羽田空港の発着枠を多く獲得したこと、昼間もアメリカ路線を飛ばすことが可能になったことが理由だと思いました。→人の動きが読めないのでオリンピック後もこれらの路線を維持することができるのか?できなかった場合の人員削減等が考えられる ③JALに比べ高コスト体質で利益率が悪い ANAは「挑戦的な」、JALは「堅実な」経営方針というイメージがあり、ANAのほうが自分に合っていることからANAを志望しています。しかし最近のANAの動きを見ていると今後の不安が強いです。不採算路線をカットし利益率重視であるJALのほうが良いのでは?と思い始めました。JALはJALで免除されてきた法人税の支払いが始まったりとどちらも短所は見受けられます。航空業界ですので、世界情勢に左右されやすく安定することはないとの理解はあります。大きな事件がない限りオリンピックまでは右肩上がりだと思いますが、その後が不安です。一度勤めたなら定年まで長く働きたいのですが、これらのことから航空業界に就職するのは諦めたほうが良いのかな、という考えも出てきてしまいました。 質問内容がうまくまとまらず乱文で申し訳ないのですが、みなさんの多くの意見お待ちしています。
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なぜオリンピックを「境目」として考えるのでしょうか? オリンピック目当ての観光客で一時的に人の移動は多くなりますが、そのとき以外は緩やかな上昇傾向というだけであまり変わらないと思いますが。 CAとして入社して定年まで働くつもりですか? それはたぶん無理でしょうね。 海外の航空会社ではCAはパートタイマーみたいな感じですし、日本もいずれそうなっていくんじゃないかと思います。 気にするべきはオリンピックよりも日本経済の停滞で、日本人は相対的に世界の中で貧しくなっていくということです。 そういう環境で日本人を主要顧客としているANAがどういうコストでどういうサービスを誰に向けて提供していくのか、という方が重要だと思いますよ。 日本の航空業界は今後10〜20年くらいの間に大きく変わっていくことになると思うので、大企業で定年まで安定して働きたいという人には向かない業界だと思いますよ。 JALもそうだし、国内3位にまでなったスカイマークもちょっとした経営判断のミスで一瞬で潰れました。 為替、原油価格、天災などで何があるかわからない業界です。
諦めたほうが良いよ。向いてないと思う。
自分の一生を決める就職の相談を、このような責任の無い所に委ねるという姿勢が先ずは感心しません。 それと企業研究の中身が、表面しか見ていないような気がします。 JALが堅実ですか? そりゃあ現状では様々な規制がかかっているので、ある程度堅実にやらざるを得ないでしょう。 ただ私個人としては、言葉は悪いですが一度潰れた割には無茶なことをすると思っていますよ。 それと不採算路線をカットして利益重視なのは、そうしなければ会社が存続できなかったからですよ。 CAの募集にしても、当面の路線計画に合わせた部分もありますが、逆に言えばそれだけ辞めていく人も多いという事です。 上辺の華やかさや憧れだけでは、決して長続きはしないでしょう。 挑戦的なところが好きなら、ピーチを志望してみたらいかがでしょうか? あなたにピッタリだと思いますよ。
なるほど:1
まず、ご質問のうな知識はCA採用時にそれほど必要ありません。 ①これは専門の方が過去データなどを基に計画しているので、あえて危険な賭けをするようなまねはしません。 今回のテロ事件を受けてブリュッセル線を運休していますし、JALも少し前にパリ線を減便しました。その点では昔より機敏な動きをしていると思いますよ。 ②今は本当に人が足りないのです。 ざっくりですが、長大路線を毎日1便飛ばすと100~150名のCAが必要になります。 年間700名採用してもそれに近い退職・休職が発生しています。 当然需要が減ってくれば採用を抑えて、自然減耗で対処することになるでしょうね。(破たんしなければですが) ③コスト競争では僅差ですからどちらも同じです。JALは路線が増やせないので採用数もANAより薄いだけです。 また、JALは破綻会社ですから税金の面で優遇されています。この機会に手持ちの金を蓄えて将来の不安要素に備えていますが、2017年度までで、その後は税の優遇もなくなりますから対等になるでしょう。 いずれにせよ、経営の先をはっきりと読める人は皆無だと思っていますので、一つの賭けですね。 両社を受けることは可能ですから、ぜひチャレンジしてください。
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