パイロット供給の仕組み

Question

パイロット供給の仕組み現在大学がパイロット養成施設を作ったりしてますが、航空会社のパイロットの供給の仕組みってどうなってるのでしょうか？
いくらパイロット不足といえど、航空大学校や自社養成が既にあるのに大学で育成された操縦士が入る枠などあるでしょうか。
自分が調べた限りでは現在のパイロットは約７０００人しかいないとのことです。
つまり年に直すと３００人程度でしょうか。
どなたかこの面で詳しい方教えてください。

Answer 1

ＡＮＡ、ＪＡＬが毎年採用する自社養成パイロットの数は５０人です。
それより多くも少なくもありません。（ＪＡＬは今年は少なかったようですが…）

一番大きな理由は、１度に養成できる人数が５０人ということです。
これ以上多くすると、パイロットの技術レベルが落ちかねません。
予備校でも少人数クラスが良いといわれるように、パイロットでも一度に養成する人数を多くはできないということです。

航空大学校の定員は１年で７２人ですが、これを４期にわけ１８人ずつ履修します。
これも相当な少人数です。

子会社系のエアーニッポン、ＪＡＬエクスプレスなども、１年で数人と言われています。

これをすべて合わせると、５０＋５０＋７２＋αとなりますね。

これが今のパイロット養成の限界というわけです。
このままではこの先足りなくなりますから、大学にパイロット養成コースを作ったり、
外国人パイロットを積極的に採用したり、と航空会社も頑張っているわけです。

Answer 2

航空会社の路線パイロットになるには
自社養成・航空大学・外国のパイロットなどありますが
もっと、日本でも、航空大学や自社養成など、他人だよりならないで、自分の力でライセンスをとって、ステップアップしていくパイロットが増えるといいですね。そういう人の方が苦労してますから腕はいいと思うのですが。
個人で免許をとる（２００－８００万）・・教官や、事業機のパイロットで経験をつんで、ラインへ・・・
このほうがかっこいいと思うのですが・・日本もそんな道が開かれています。そしてそんなラインパイロットも存在します。
http://www.nsi-jp.com/c172/hikoki-top.htm

ラインパイロットへの相談の医師
http://www.nsi-jp.com/tsubasa.htm

Answer 3

すでに触れられておりますが、日本国内のプロのパイロット人口は極端に少ないのが現状です。しかも７０００人程度のパイロット人口には定期運送用操縦士と事業用操縦士数を含んでおり、旅客機のパイロットは前者、自衛隊パイロットなどは後者にあたります。いずれにせよ、他の先進国にくらべて１０から３分の１程度のパイロットしか存在しません。なのでどうにかして増やしていきたいというのが、関連業界での認識です。しかしながら、パイロット育成には高額な費用がかかります。さらにパイロットには操縦技術試験さらには厳しい航空適性検査が存在します。これにパスできる人材がなかなかいないのが現状です。特に後者は近年、視力などで緩和される傾向がありますが、それでも涙をのむ人が毎年たくさんでます。なので、現状の流れは、これまでに限られていた入り口をできるだけ広げて、熱意のある受験生の中から素質のある人をできるだけ多く見つけたいというスタンスだといえます。

Answer 4

大学がパイロット要請などといいだしたのは、要するに、少子化による経営難からです。

制度的に大失敗だったと言われ始めている、ロースクール然りアカウンティングスクール然り、その辺の大学が専門職養成を目指した教育機関というのは、たいがいが眉唾ものと思っておいていいと思います。特にパイロットの場合は、適正というのも大きいですし、国家試験（操縦や無線など）もああります。結論から言いますと、国家試験に通らないと思います。せいぜい、自家用免許が取れるぐらいじゃないでしょうか。

人の命を預かる航空会社が、そんなのを雇うとはとても思えないのですが・・・・・・。エアラインのパイロットになるコースは、以下の4パターンだと思います。

①航空大学校
②自社養成
③自衛隊退官組
④1000万円ぐらいの自己負担でライセンスをとる（少数）

腕は、やはり自衛隊出身が一番いいとか言われています。適性のないのはどんどん落としますし。