4を掛けて4年分の金額を備品減価償却累計額勘定の借方に記帳しただけでは除却を行った会計期間の償却額が費用として計上されないためです。 したがって X4年4月からX7年3月までの3年分を備品減価償却累計額108,000 X7年4月からX8年3月までの1年分を減価償却費36,000 として処理する必要があります。 また、仮に 減価償却費 36,000 / 備品減価償却累計額 36,000 備品減価償却累計額 144,000 / 備品 180,000 貯蔵品 30,000 固定資産除却損 6,000 という流れで考えて2つの仕訳を1つにまとめたとしても借方と貸方にある備品減価償却累計額が相殺されて借方側に3年分の金額108,000(=X7年度の期首減価償却累計額)が残ることになります。
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