解決済み
tacなどの資格予備校で難関資格(公認会計士や不動産鑑定士)を受講している人で挫折する人はどれくらいの割合いるんですか?資格合格者内の占有率70%!とか打ち出してますがどれくらいの人が挫折したり諦めたりするのか気になりました。 通ってた人とか詳しい方教えてください。
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私の経験では、4月の本科生に入った人で、1月の授業に出てきた人は半分くらい、その後本番を受講した人はもっともっと少なくなっているでしょうね。その本番を受けた人の1割程度しか合格してません。
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そうだな。 何をもって 挫折 とするのか定義によるが、 途中で講義や答練の受講をやめて本番の短答試験も受けない もしくは 短答式不合格後に論文用の講義答練を受けない と言う事なら 初学者コースの場合で、短答前で 3割ちょっと 短答の結果が出た後で5割から6割くらい の感じだろうな 短答に合格した奴は一応最後まで受講するが、短答に落ちても論文の学習を続ける奴は少ない。 挫折 の定義を 最初から最後まで全ての講義と答練を1つも欠かさずに受講する事ができなかった つまり ほんの一部でも受講しなかった と するなら 9割超は挫折している事になるだろうな。
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むかしはどの資格予備校でも単年度ごとの合格占有率なんかは二大予備校とか三大予備校とかの複数スクールの合格占有率を足し合わせると150%とか200%とかを簡単に超えてしまうようなまぁ出鱈目の数字を公表していました。 これは本科性だけではなく直前答練だけとか全国公開模擬試験だけを受験した人まで自校の合格者として露骨に含めていましたから、 そりゃぁ大手予備校だけを足し合わせるだけでも軽く100%超えはするはずです。 でも平成の中期に法律系老舗予備校で起こった水増し合格者数が問題になってからはかなり是正されていると思います。 たとえば2022年度の二大予備校の税理士試験の合格占有率は 大原50.0% TAC46.6% というように両校合わせて96.6%と100%以内に収まっているわけで、 だいたい本科性など一定のコースを履修した人しか合格者としてカウントしていないことがわかります。 もっと前のバブル期の昭和時代なんかは冒頭にあげた合格占有率70%という数字の背景を受講前の説明を受けた人にも突っ込まれたら受付嬢が堂々と説明していましたからね。それに比べたら現在予備校が発表する数字はある程度信頼できるものだといっていいと思います。 あと70%超えの合格者占有率というのが本当に発信されているのであれば、 それは長期間にわたっている数字だったりするのではないでしょうか。 不合格が続けば予備校を移る受験生はふつうに存在します。税理士試験なら簿財と1度目の法人税は大原で受講、2度目の法人税と消費税・相続税はTACで受講した人なんかは両校で合格者としてカウントされるので昭和〜平成中盤までの数字のようになっている可能性もあるかと。
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