とある地方都市に住むピアノ講師です。 ヤマハ系列（直にヤマハリテイリングではなく、あくまで系列です）のピアノの先生もし…

Question

とある地方都市に住むピアノ講師です。
ヤマハ系列（直にヤマハリテイリングではなく、あくまで系列です）のピアノの先生もしています。今住んでいる都市の中でも、いくつかの地方の教室でレッスンしているのですが…
最近、教室全体の雰囲気として生徒数が減っているせいか、「生徒のきょうだいにも入会のご案内を！」「ピアノをお勧めして！」「とにかく生徒さんを大切に！(退会させないようなレッスンをしろ)」等、締め付けが厳しいように思います。
そして、社員さんも減ったり。
これ、もしかして、倒産までは行かないまでも、地方の分室を閉鎖しようとしているのでしょうか？
そういう方面に詳しい方、いますか？
または、
音楽教室が閉鎖される時は、どのようなサインが出るものなのでしょうか。

ちなみに、私の在籍しているその音楽教室は、私が学生の時から万年経営不振らしいです。

Answer 1

倒産という形になった楽器店に通われてた知り合いによると突然そうなるらしく講師も伝えられるのは倒産の1週間前だったそうです。
1番あるのは給与の未払いが出てしまったりすると危ないのかなと思います。楽器店の在庫が減ったりMumaという機械の取り扱いをやめていたと言ってたのでそういうものもサインかもしれませんね。
来年度からヤマハのコースがガラッと変わるので何かしらの影響はあるとは思います。

Answer 2

「最近、教室全体の雰囲気として生徒数が減っているせいか、「生徒のきょうだいにも入会のご案内を！」「ピアノをお勧めして！」「とにかく生徒さんを大切に！(退会させないようなレッスンをしろ)」等、締め付けが厳しいように思います。
そして、社員さんも減ったり。」

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これがサインじゃないでしょうか。

閉鎖される前って、関係者は薄々気づくと思いますから。

で、いつ閉鎖されるかは、経営者がどこまで粘るかによって変わってきます。
諦めが早ければ、事前通知が来るかもしれませんが、
粘れば粘るほど、負債が膨らむので、突然閉鎖ということもありえます。

Answer 3

その会社の経理部門でもなければ、わからないことが多いと思いますが、以下、何かの参考になればと記します。

楽器販売会社にとって、日銭が入る音楽教室の月謝と、日々入る調律代は会社の運転資金として重要と聞いたことがあります。ピアノ等の講師や調律師は歩合制なので、ノルマ的に仕事をするように仕向ける一方で固定費が掛かる正社員の数を絞っているとか。

メーカーからの新品の仕入れは高く、売れても利幅も少なく価格も安い電子ピアノばかり。売れるにしても、大手家電販売店や通販で買う方が安いという現実があるので、価格では競争出来ない。売れても調律代には結びつかない。最近の日本でのピアノ生産台数がピークの1/20だとか。しばらく前から、楽器販売だけでは立ち行かない時代になりました。

代理店の母体会社が、楽器販売以外で利益の出ている部門を持っていなければ、特約代理店は、吸収合併するか、その地域で大切な拠点であれば、リテイリィングが引き継ぐかもしれません。そうなると、音楽教室と講師、ピアノユーザーと結びつきが強い調律師も、仕事を継続させて残るのではないでしょうか。中古買取をしていて、それを整備する自社工房があれば、新品よりは利幅があるので、会社の体力はありそうです。他にまとまった大きな商談がある学校関係の音楽教材販売に強いかどうか。同様に吹奏楽部との繋がりも経営基盤の指標の一つでしょう。