回答終了
管理本部会という、執行役員管理本部長と、その部下たる経理部長、IT推進部長、法務部長、人事部長、経営企画部長の5部長、さらに各部の課長と、総合職が集まる毎週月曜日の会議ですが、私は法務部課長ですが、入社後一年間法務部兼人事部課長、わずか一年後で経営企画部課長、さらにわずか11ヶ月後に法務部課長に移動を命じられ、異動しました。 仕事は、前任の法務部課長の仕事全てに加え、 ①全体会議事務局 ②取締役会株主総会事務局 ③現場業務改善プロジェクトリーダー ④社内報編集発行。 もう、仕事はいっぱいで、 心療内科専門医から、このままでは高血圧症とうつ病と適応障害を発症する旨の診断書が出されました。 さらに私は精神障害者保健福祉手帳3級の精神障害者認定を受けていて、心療内科で障害者自立支援医療受給者証をもって通院し、臨床心理士によるカウンセリングを受けています。心療内科受診、精神障害者保健福祉手帳所持、精神障害者自立支援医療受給者証を受けていることは会社に隠し、健常者として管理職としてはたらいています。 医師からは、法務部課長なのに、法務と取締役会株主総会と社内広報誌編集発行と、プロジェクトリーダーと、本社現場連絡会議事務局と、法務部とは、関係ない広報等までやらされているのはおかしい、仕事を減らしてもらうべきと診断されています。 しかし、減給降格左遷を恐れ、婚約者から婚約破棄と慰謝料請求を恐れ、さらに前職時代練炭自殺未遂したことも隠しています。 会議の場で、今の仕事量はうつ病と適応障害と高血圧症になると医師から診断書をもらっていると参加者一同に診断書を叩きつけて、もう、無理と、言おうと思います。 また、心療内科で専門医の診察と、臨床心理士のカウンセリングを受けていて、今の仕事量では倒れかねない、疲弊していると言おうと思います。 もちろん礼儀を持って、穏やかに普通の口調で言うつもりです。 私はどんな結果になると想いますか。
153閲覧
まあ、会議の場でやったら病気配慮という名の「人事部付」降格か地方勤務という名の左遷でしょう。 普通に部長(この場合法務?)に相談できない時点で問題かと。
降格か左遷か、退職でしょうね。減給は労働基準法上は基本的に認められてないので考えなくていいでしょう。 あなたのやろうとしていることは感情をぶちまける行為に等しいので穏やかに言えるとは到底思えません。 私なら、「あまりの仕事量に責任を負いきれないので、役職を一つに絞るか、相応の人材を補佐に付けて頂きたい。どちらも無理なら、通院中の身ですのでしばらくの間は残業をお断りし定時で帰ります。」と言うと思います。 自分の身を守ることに徹して頂きたい。それ以上のことを考えるのはまだまだ先の話だと思います。最悪は退職すること。退職に伴って婚約破棄されるような人なら遅かれ早かれ離婚していたでしょう。婚約者を試す良い機会と捉え、とにかく自分を守ってください。
なるほど:1
< 質問に関する求人 >
経営企画(東京都)この条件の求人をもっと見る
求人の検索結果を見る
< いつもと違うしごとも見てみませんか? >
覆面調査に関する求人(東京都)この条件の求人をもっと見る