臨床心理士資格をもつ心理職の人にとって、客員教授や専門学校講師といった教職は、収入が不安定で仕方なくやっているものではなく、やりたくてやっているものだと思いますし、臨床心理士有資格者の中では、少数派だと思います。学歴を含む、ある程度のキャリアがないとなれませんし。 また、臨床心理士有資格者も、資格を取得して専門職になる過程で、同じ心理職の先人達から教育を受けてきた訳で、臨床心理士自体や、心理学を必要とする専門職の養成課程には、専門家として教える人が必要ですから、恩返しと言うか後進の育成に携わりたいという気持ちから、あえて選んでいるのだと思います。 援助に関しては、臨床心理士は規定する法律のない一民間資格ですから、いかんともし難い部分があったと思いますが、法律に規定された国家資格の公認心理師が出来たことで何かしら出来るようになるかもしれませんし、そもそも、国家資格が出来たこと自体が一種の支援になるかと思います。
うーん… 臨床心理士って資格取得しても安給料だから、副業もしてるらしいよ 可哀想だから基本給アップしてあげてよーってこと? 臨床心理士もお医者さんみたいに国家資格として認めてあげてーってこと? 援助とはなんぞや
「『臨床心理士』さんは、精神科医に次いで、メンタルヘルスの病で悩んでいる患者さんにとって、大切な存在です」 ↑ 矛盾があります。 ↓ 「『臨床心理士』の資格試験に合格しても、収入が不安定なので、大学の客員教授や、専門学校講師などをされている方が多いと聞きます」 少し考えてみましょう。 クライアントが「本当に臨床心理士を求めている」のであれば、カウンセリング業界は活発化します。 カウンセリング業界が活発化するのなら、独立開業をする心理士も増えるでしょうし、心理士を雇いたい企業や医療機関だって増える。 臨床心理士の取り合いになるのなら、待遇だって上がるはずなのです。 でもそうはなっていない。 何故だろうか? 臨床心理士は、実際には、クライアントにはほとんど求められていないという事でしょう。 それを事実と考えれば、全て起こっている事象に納得が出来るはずです。 皆に求められていると言っているのは、当の心理士達だけなのです。 他人からは明らかに求められていないという事実があるのに、自分達だけが「自分が求められている」と言い張るだけで国が援助したらおかしいですよね。 誰からも求められていないのに、独善的に利権だけを求めていることになります。 国の援助を求めたいのなら、今国民に求めらているという事実を証明する必要があります。 そして今のところ、その証明はなされていません。 ほとんどの人間が職にあぶれているという程、求められていない集団を、何故税金で優遇する必要があるのですか?
半分の人は非正規ですね。 アメリはなんかははやめに国家資格があります。 医者にかかるよりも、医療費が抑制できるという合理的な考えもあり。 日本もようやく国家資格ができました。
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