アルバイト料もきちんと申告し、住民税が会社の給料で天引きされていれば(特別徴収といいます)、その時にバレちゃいます。 総収入をいちいち担当者がチェック入れるかどうかなのですが、普通はいくら天引きするかだけをみるので少々ならスルーしちゃうかもしれません。ただ、住民税が極端に高かったりすると、目をひきますからバレちゃいます。 今の会社が住民税を個人で納める(普通徴収といいます)ならきちんと申告していれば、税金でバレちゃうということはないと思いますよ。 会社が首になるかどうかはその会社次第なので、なんとも言えないですね。
ほとんど回答が出ているので補足ですが例え会社の規則に副業禁止の項目があったとしても これは法律的にはかなりグレーな部分です。 なぜなら就業時間以外まで会社に束縛される必要はないからです。 ならなぜ禁止しているかというと副業に専念して本業の会社の仕事がおろそかになる可能性や その副業が本業と被る可能性があり本業に影響がでる場合 またそれらにより会社の名誉に泥を ぬる可能性があるというためです。 逆にいえばそれらに抵触しないなら副業したことで即 解雇にはできないのです。 たしかにばれれば会社での風当たりはきつくなる可能性は高いです。 ただそれで解雇を言い渡されたとしてもし実際に争えば会社側が必ず勝てるとは言えません。 会社はまずその副業がいかに本業に影響があったかを証明しないといけません。 本業で一度や二度うとうとする程度では影響があったとは言えません。 なぜならそれなら休暇に遊び過ぎてそうなる人もいるかもしれません。 それとどう違うか...ということです。
あ、俺も知りたいな~
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