実際個別原価計算を採用している(が、予定価格が定められているため予定価格と実際価格の差異を分析する) と言うことです。 実際発生額を使うのは差異分析のためです。 実際原価計算と言っても予定価格等が無く100%実際価格で計算を行うのであれば製造原価を求める必要はありませんよね。 毎日の仕事が「儲かった or 儲からなかった」これしか指標ありませんから。
いや価格に予定価格(予定単価や予定消費賃率や予定配賦率)を使っていても消費量が実際消費量なら原価計算基準上では立派な実際原価となります。 これは、原価は価格×消費量で計算しますがこの消費量が実際消費量ならたとえ価格の部分が予定価格であってもそれは実際原価と言っているのです。 そう言われても私たちの日常感覚からはちょっと納得できないのですが、昭和時代の偉い会計学者さんたちが制定した原価計算基準でそう言っているのですからもう納得するしかありません。 追記 予定価格は実際価格の短期(1年間)の平均値の 見積もりですから雑破な当てずぽうの金額ではないです。
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