解決済み
下記のURLは厚労省のパワハラ定義パンフです。 該当すれば、司法に訴えて勝てる可能性があります。 https://www.mhlw.go.jp/content/11909500/000366276.pdf
ペン型カメラ、ペン型ICレコーダー、腕時計型ICレコーダーで取った、録画録音などの物的証拠が必要になります。証拠を元に弁護士に相談する事をお勧めします。 明らかなハラスメントで充分な勝訴確率がある事、裁判で自分が損しない事、着手金見積もりをもらう事を確認し慰謝料請求するのが最善の方法でしょう。相談サイトはこちらです。私も何度か相談した事があります。 https://www.bengo4.com/ メールでの無料相談可能で、その後面談で初回30分の無料相談ができます。別の弁護士であれば初回30分無料相談が何度でもできます。 弁護士の中には法外な慰謝料請求金額を提示し契約させようとする不届きものもいるので注意してください。多数の方と相談し同じような回答を話してくれる弁護士が信頼できるでしょう。 パワハラ会社をネット検索で見つけました。知恵袋閲覧の方々にも十分気をつけていただきたいと思います。 http://ikura.2ch.sc/test/read.cgi/qa/1424956198/l50
録音が無いのはイタイ。 「お話になりませんので然るべき場所に相談させて頂きます」 で良いでしょう。 労基、弁護士使っても結局証拠はあなたの記憶しか無いですからね、 そこは残念ながら企業側の法務が強ければ敗色濃厚です。 忘れませんとかじゃ勝てません。 録音や動画の重要性を知ってください。
私なら労基署に相談します。
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