もともと心理の世界は臨床心理士のグループと反臨床心理士のグループで敵対していました(精神科医とも対立していたのですが)。資格としては、民間資格ですが、大学院でしか取れない臨床心理士がかなり先行していて、それに対して、反臨床心理士のグループが巻き返して国家資格の公認心理師を作り、臨床心理士のグループもやむなくそれに乗ったという感じです(いくら実績がある民間資格でも国家資格には負けますから)。 教授の声が大きい国公立はともかく、私立は経営が大事ですから、両方維持するのも大変です。なので、国家資格の公認心理師を優先することになったわけです。 以上、部外者なので間違っているかも知れませんが、外から見てると怖いです。
なるほど:2
要因は複数あると思います。 私は公認心理師と臨床心理士の両資格を持っていて、当面は維持する予定ですが、実質的には公認心理師のみでよいかなと思ってはいますのと、養成についても同様です。むしろ、どちらも必要、と思う理由の方があまりわかりません。 まず、法律に明記される資格としては、民間資格が記載されることはまずありません。例えば、医科診療報酬や障害福祉サービス報酬改定で出てくる資格は、公認心理師であって、臨床心理士ではありません。スクールカウンセラーの募集も、公認心理師が最初に記載されています。 職員選考をすることもありますが、募集を行う際には上記のような、報酬の体系の面で公認心理師を確実に優先しますし、この時代に臨床心理士だけしかもっていない人は、それなりの理由(こだわりなのか、公認心理師が取れないのか知らないですけれど)があると思うので、そういうクセのある人材も現場的にはいらないです。臨床心理士資格があると何らかの担保になると考える人もいるようですが、Gルートでとった公認心理師のみの人で技術的な不安がある場合には、単に職務経歴書を確認し、面接でいくつか質問していく中でもわかることですので、常識的な仕事をこちらがすればいいだけです。 また、教育体制、例えば必要単位数や必要な実習時間数も、公認心理師の方が多いです。これから養成機関を卒業してくる公認心理師は、昔に臨床心理士をとってきた者よりも、量や範囲の面でより多くの教育を受けています。実習にくる若い子たちをみていると、おっとこれはうかうかしていられないですね、と思います。そういう点でも、これからは公認心理師を優先して雇用する理由があります。 上記は現場的に公認心理師を優先する理由ですが、大学院が臨床心理士養成から手をひくのは、これから学生が臨床心理士資格をもっていなくても困らないだろうという考えと、実際の労力が見合わないというのもあるのかもしれません(推測が含まれます)。 公認心理師カリキュラムと臨床心理師カリキュラムは、内容的には丸かぶりする上に、公認心理師カリキュラムの方が単位数も多くて広いです。本当はそのまま臨床心理士の養成単位として読み替えを認めれば、大学院側の負担はなかったのです。しかし、日本臨床心理士資格認定協会は、公認心理師の養成科目との読み替えを、全部は認めないという処置をしてきました。それはそのまま、現場教員と学生の負担増になりました。これがなければ、臨床心理士養成から手を引く大学院は、もっと少なかったのではないかと思います。 これからを考えると、臨床心理士をもっていないデメリットとしては、臨床心理士会に入れないくらいかなと思います。研修の数は臨床心理士を持ってないと参加できないものもたくさんありますから、まだ公認心理師の職能団体の体制が整わないうちには、臨床心理士を持っていた方がいい理由はあります。しかしこれは、体制が整っていけばそういうデメリットも解消されていくでしょう。臨床心理士で、臨床心理士会に入っていない人も多いですし。
なるほど:1
子どもの数が減少していますから、大学で学生の取り合いが起きます。 その上公認心理師と臨床心理士のカリキュラムが重なり、人材不足の両方があると考えます。
なるほど:1
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