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簿記の決算整理前残高試算表について質問です。備品について定額法により渡価償却を行う(直接法で記帳、耐用年数5年、残存価額ゼロ)。なお、備品は前期の期首に80,000で購入し、購入後ただちに事業の用に供している。 試算表には借方側に備品64,000があります。 なぜ、80,000÷5=16,000になる(80,000を使うのか)のでしょうか。 また、貸借対照表に書く時はなぜ決算整理前残高試算表との差額の金額を書くのか(64,000-16,000=48,000)。決算整理前残高試算表になかった場合は計算しなくていいのか、直接法だからなのか、などちょっとよく分かりません。教えてください。
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定額法は毎年同じ額を減価償却するからです 80,000=一年目16,000 二年目16,000… 逆に残存耐用年数4年なので64,000÷4=16,000で考えても問題ありません 貸借対照表は決算整理仕訳後の帳簿価額を使いますので2回分減価償却した48,000が答えになります まぁ、直接法特有のわかりにくさですよね 【減価償却の意味】 80,000の備品があったとして、5年間価値が目減りしていくと考えてください 年間80,000÷5=16,000価値が目減りします なので一年前に買った備品は80,000-16,000=64,000の価値しかありません 今期も16,000目減りしました よって今期の備品の額は64,000-16,000=48,000
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