柔道初段は必要ありません。 柔道は、必須科目で、初段程度の審査はありますが、必要ではないです。 男性は多いですが、女性もいます。 男性女性に限らず、厳しいです。 柔道整復師は、現実の業務と学校で習う内容が乖離しているのは事実です。というより需要がないのです。 柔整の授業内容は、解剖学、生理学、柔整学、徒手整復法、包帯法、固定法、柔整実技、柔道実技、病理学、リハビリ概論などです。大半が骨折と脱臼の処置の勉強となります。 しかし、レントゲンなどの画像診断ができないため、患者さんは整形外科に行きます。そのため、整体やマッサージ、鍼灸などがメインのところが多いです。マッサージは、あん摩マッサージ指圧師、鍼灸は、はり師、きゅう師という別の国家資格が必要です。 整体は、資格は必要ないですが、そのためいいかげんな整体をしているところも少なくないです。 はっきり言うと、おすすめはしません。
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柔道初段が必要です。 柔道整復師は学校で習うことと現場での必要とされる内容がかなり違います。学校での努力がリアル臨床の成果に直結しません。柔道整復はあくまでも発症直後の脱臼骨折に対応する柔道整復を学ぶ医療類似行為です。そして発症直後の脱臼骨折に対して公的保険から診療報酬をもらえます。 とても良い回答なので無断転載です。 abp********さん カテゴリマスター 2021/6/6 15:45(編集あり) 柔道整復は日本の伝統治療法でした。イメージは江戸時代の治療ですね。検査もなく、薬も、注射も手術もない。熟練の指先感覚で診断し、整復ひ、固定する。戦後から、しばらくの間は、怪我の治療を担っていたのです。接骨院で初期治療され、手に負えないものが紹介されて病院に行ったのですかね。高齢者にはそのイメージが強いのでしょうかね。なお、脱臼も骨折は資格的には初期治療しかできないはずですよ。 そして、社会の発達と、医学の進歩とともに柔道整復は怪我の治療というその役割を終えつつあります。というか終えました。 医学は50年で進歩して、画像検査、注射、薬、手術を用いると、よりよい治療ができるようになったのです。 それらを用いない治療などありえないくらいです。画像検査も進化しました。ゴッドハンド柔道整復師の脱臼整復より、卒後3年目の医師が神経ブロックするか、鎮静(軽い全身麻酔)しての整復の方が安全で確実です。薬などが進歩したのです。卒後4年目の整形外科医が骨折を手術したほうが、ゴッドハンド柔道整復師が骨折を治すよりうまく治ります。手術器具や理論が進歩したのです。もう柔道整復に怪我の治療という社会の役割はありません。 さて、リハビリは柔道整復ではありません。骨折がつながったあとにうまく動かないなら、それは拘縮などの病態です。もう法的には、柔道整復の範疇ではありません。ただの無資格者による無資格マッサージです。確かにそういう病態には、検査や注射や手術はあまりいらないかもしれません。けれども無資格です。そして、別にそれを担う医療機関が不足しているわけではありません。 単に医学の進歩とともに、"柔道整復"では怪我の治療ができなくなり、本来認められた柔道整復だけでは経営が立ちゆかなくなっているのです。そのため柔道整復で得た体の知識を利用した無資格マッサージをするしかないのです。 これには柔道整復師の資格が本来の需要を越えて取得しやすくなってることも原因です。小泉政権で学校新設制限がなくなったのだったと思います。 医学が進歩した結果、医学は"気の持ちよう"で改善していただけという事態を明らかにし、医療機関はそんな治療を行わなくなってしまいました。放置するほかない病態には放置するのです。そこに接骨院のニーズが生まれました。話を良く聞いてあげ、患者に満足感を与えるのです。気の持ちようでよくなっている、時間経過で良くなっているだけであっても何かしてくれた方が患者は喜びます。そういうことをして接骨院は経営していくしかないのです。 でも、知識と技能のない人による本来対象ではない病態への無資格介入は私は見過ごせませんね。満足感を与えること待て否定する気はありませんが、無資格であることを明らかにして、変な理屈で説明するのはよしてほしいです。 ちょっと算数ができれば毎年業界に参入する新卒連中を受け入れるキャパが業界に無いことぐらいわかります。養成校は客寄せのために節操がありません。例外をあたかも当たり前の話のように自信を持って語るので、そこに無知な高校生が雲霞のごとく集まってきます。スポーツ業界ならもっと競争は過酷です。 整形外科専門医の1万7千人に対して、柔道整復師は7万人もいるのです。そして、年に6000人が養成校を卒業します。医学部の卒業者数は年間1万人くらいで、これは整形外科医だけでなく全ての科をあわせての数です。この数を見ると今の異常な現状がわかると思います。令和の時代、どこにでも整形外科医はいます。だから整形外科にいかずに柔道整復を求めにいく人はレアです。 柔道整復師の収益源である「むち打ち」は自動ブレーキ義務化により無くなろうとしています。不正請求の温床であった受領委任も償還払いへと変更されようとしています。不正請求の根拠であった亜急性期は診断技術の発達によって否定されました。よって今後はどんどん不正請求問題は解決し清廉な業界へすすみます。 以上のような状況をもつ柔道整復師の未来に会長が「柔道整復師が10年後も存在するためには」と業界雑誌に寄稿をよせる時代です。 だからこそ貴方のような人財が必要です。柔道整復師の未来のために頑張ってください。影ながら応援しています。
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