国によっても違うでしょうが、参加する・しないを自分で選択できるのであれば、そうかもしれませんねぇ。社会主義国や軍事国のように強制であれば違うと思いますが。
参加した事が実績になりその後の選手生命に関わるならばそれは実質的には選手には参加不参加の選択権が無いと判断されます。 その選択権はこの状況下でオリンピック開催するかしないかを決めるIOCにある為、全責任を選手に負わせるのは不当な恐喝になるのでだめなんですね。
会社は安全だと保証していませんが、IOCは保障しています。IOC責任は当たり前のことです。
物理的にテレワーク可能なオフィスワークとかなのに、面倒だのコストがかかるだのと経営の身勝手な理由で出勤を強要してる腐れ会社なら、会社の責任だと言えるでしょう。 でも流石に労災認定までは無理でしょうけど…(≧∀≦)
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