回答終了
以前の他の質問に対する回答です。2015年なので少し古いデータですが、この年の臨床心理士の動向調査の結果をみると、 性別は、男22.2%、女77.7%。年齢は、20 歳代7.7%、30 歳代34.7%、 40 歳代26.8%、50 歳代17.9%、60 歳代9.9%、70 歳代以上2.7%で、 2015 年度の見込み年収(税込み)は、100万未満8.6%、100万台15.0%、200万台16.3%、300万台17.50%、400万台14.1%、500万台9.7%、600万台5.6%、700万台4.1%、800万台2.6%、900万台1.8%、1,000万以上3.3% 一方、同じ年の会社員の年収(国税庁調べ)は、100万未満5.7%、100万台8.8%、200万台16.5%、300万台19.0%、400万台15.5%、500万台9.3%、600万台5.8%、700万台4.1%、800万台2.7%、900万台1.8%、1,000万以上4.4% という訳で、心理職(臨床心理士・公認心理師)の年収と会社員の年収はほぼ同じ。女性の平均年収は男性の2/3ということを考えると、女性が77.7%で、さらに臨床心理士のデータの方にはパート勤務者も入っているということを考えると、この数字は、少なくとも女性に関しては、心理職は、間違いなく会社員より稼げる仕事ということになるでしょう。 ただ、安定ということになると、30代~50代の働き盛りに、出産・育児、介護、配偶者の転勤等のために、好むと好まないとに拘わらず一時的に離職したりパート勤務をしたりする女性心理職は多い。 一方、男性心理職は、そういうキャリアの中断があまりないので、年収は右肩上がり、ということが多く(と言っても、今はどの職種も右肩上がりではないですが)、そういうワーキングマザーが直面している問題と心理職も無縁ではない、ということは、知っておかないとね。 需要と供給ということに関しては、国民のメンタルヘルスの維持・向上に心理職が貢献できることはいくらでもありますが(例えば、コロナ禍で深刻化しているDV対応とか、医療従事者のメンタルヘルス対応とか)、行政の側に心理職をちゃんと使って対応しようという気がないのと、供給側の問題としては、心理職の数はふえたけれども、困難事例(例えば、虐待児とその親に対する継続的でインテンシヴなカウンセリング)に対応できる心理職は足りていない、ということがあります。 これは、大学院が増え過ぎ、以前なら心理職になれなかったような人もなるようになって、能力不足の心理職が増えたということと、潜在力があっても、真に力のある心理職になるには卒後教育が大切なのですが、きちんとした卒後教育プログラムが用意されているところは少なく、かといって自力で受けるにも収入を考えると限界があることなどが関係しており、構造的問題があることは事実ですね。
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