アラサー女です。 仕事は今までずっと正社員でやってますが、母から仕事の話をする時に「絶対にパートとかバイトはダメ」と言わ…

Question

アラサー女です。
仕事は今までずっと正社員でやってますが、母から仕事の話をする時に「絶対にパートとかバイトはダメ」と言われます。
「結婚したとしても正社員で働きなさい」「子供を産んで復帰しても正社員」
「パートになるとボーナスも出ないし待遇が悪い。お金も安い。歳とった時のこと考えなさい」など。

アラサーでここまで言われて悩んでる私はかなり幼稚だと思いますが、現実どうなんでしょう？

私はもし結婚したら正社員を辞めて扶養内パートとして働きたいと思っています。
血液系と神経系の病気があるため、そういう事も考えてましたが、病気持ちでも正社員でバリバリ働いてる人って多いんでしょうか？

Answer 1

お母さんに一票。
結婚して専業主婦になりましたが、旦那のモラハラに耐えてきました。
子どもが高校生になり扶養範囲内で働いてます。もし、共働きであれば…と後悔もしてます。
独身であれば正社員になることをお勧めします。大変ですが給料、ボーナスや退職金、福利厚生は完璧ですからね。

Answer 2

私もお母さんタイプでしたが、結局専業主婦になりました。（金銭的にも問題ない+夫も望んだ）
子供の手が離れたら時短勤務が理想かな。
自分的には、仮に夫から離婚とか自分から離婚したいとなった時も、別に何とかなるだろうという考えがつよいです。（貯金も有るし、夫の年収からして養育費はしっかり払って貰えると思うので。正規の時短勤務と養育費と母子手当で十分育てられると思ってます。年取って離婚とかなら、年金や退職金に関しては、婚姻歴が長ければその分貰えたりたりしますね。）

寧ろ、正社員を続けながら、しっかり共働きの夫婦は家事や育児面で揉めている事が多いですね。
なので、正社員を続けたいなら家事や育児を毎日協力というか、半々でしっかりするというタイプをみつける必要も出てくると思います。

あとは、離婚率が3組に1組というのはマスメディアのデマです。
デマというより、何十年も子供の産まれる数が一緒でないと正しい割合が出せない計算式です。
下の方は 30年間で離婚している割合をみても、結婚している数が減っているので、誤りです。

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厚生労働省が公表した令和4年（2022年）人口動態統計月報年計（概数）の概況によると、2022年の離婚件数は17万9096件です。
婚姻件数に対する離婚件数の割合は約35.5%です。この割合を、特殊離婚率といい、「3組に1組が離婚している」という言葉はこの割合に紐づいたものと考えられます。
しかし、この特殊離婚率は離婚率の指標としては正確ではないと言われています。
この指標は単に年間の婚姻件数と離婚件数を比較したもので、過去結婚した人のうち、離婚した人の割合を示しているわけではないからです。「同じ年に結婚する夫婦がいる裏で、その3分の1に相当する夫婦が離婚している」という表現のほうが正しいかもしれません。
離婚率を示す指標には他にも普通離婚率があります。
普通離婚率とは、人口1000人あたりの離婚件数を示す数値で、以下の計算式で求める割合です。
普通離婚率 ＝ 年間離婚届出件数／人口 × 1,000
2022年の離婚件数（17万9096件）と人口総数（1億2203万0523人）を上の式に当てはめて計算すると日本の普通離婚率は約1.47件です。
ちなみに普通離婚率は、2002年の2.3件をピークに、年々減少傾向にあります。

そもそも、三組に一組も離婚していないのは周りを見れば分かると思います。1割程度でしょう。3.3割と感じる人は類友なのだと思います。（親や周りが離婚歴があると確率が上がる）

Answer 3

バリバリやる必要は無い。
でも、その病気が、一切仕事しなくても国の補助で生きていけるほど重篤なものでないなら、尚のこと正社員でいたほうがいい。
非正規になったら転がり落ちるのは早いですよ。

結婚して、子供ができても、扶養内なんてやめたほうがいい。
夫が未来永劫間違いなくアテになるなんて保証はどこにもない。

今現在扶養で働いてるのなんて都市部の高収入世帯のみです。地方はそんな恩恵受けてない。一部の人間が優遇されているだけの制度です。
おまけに今、3組1組は離婚ですし、さらに言えば夫が鬱にならないとか病気しないなんて、誰にも言えないでしょう。

Answer 4

まあ、正社員の方が保証は有りますから。
でも経済的に苦しくないなら、女は子供最優先…そうなると融通のきく雇用形態が良いですね。