日商簿記2級工業の標準原価計算、原価差異の分析に関する質問です。

Question

日商簿記2級工業の標準原価計算、原価差異の分析に関する質問です。価格差異を求める時の式が、「(標準単価−実際単価)×実際消費量」となるのはわかりました。標準単価よりも安い・高い材料を使った場合、単価あたり●円の差額がでて、それを実際消費した量分かけて出た数字が、差額全額、と理解しています。

しかし、数量差異を求める時、「(標準消費量-実際消費量)×標準単価」となる理由がわかりません。どうしても「(標準消費量-実際消費量)×実際単価」ではないかと考えてしまいます。

どこかで根本的な勘違いをしているのでしょうか。
教えてください。よろしくお願いします。

Answer 1

日商簿記1級取得者です。

数量差異を求める時、「(標準消費量-実際消費量)×実際単価」としてしまうと、企業にとって管理不能でマーケット・メカニズムの論理で決まってしまう価格差異が数量差異の中に含まれてしまいます。

そもそも、数量差異は企業の中において管理会計の一環として行うものなのに、管理不能な価格差異を分離することなく含めてないまぜにしてしまうのでは、自己矛盾ですよね。

そこで、管理会計のために「(標準消費量-実際消費量)×標準単価」とするわけです。

もちろん、こういった数式操作は管理会計のためなので、後で外部報告用の財務諸表を作成する際には、価格差異も含めて調整します。

そうでないと、真実性の原則に反するからです。

Answer 2

計算式を丸暗記して差異分析を行っておられるのでしょうか。

原価BOXを書いて計算した方がわかりやすいです。

あと意味はYouTube動画も視聴している事をおすすめします。

https://youtu.be/F4zB5MXQmog

https://youtu.be/FP7UjZogZLg

肝の部分は2本目の5.00〜あたりからの解説です。

動画の内容はほかのお二人の回答と同じ内容になります。

Answer 3

こういう議論をすると気には、管理可能な要素、管理不能な要素をお考えにならねばなりません。
材料価格は、市場のなかで決まるものなので、管理者にとって管理不能なもの。一方、数量は、管理者にとって管理可能なもの。
その管理可能な数量差異の計算にあたり、どうして実際単価などといった管理不能な要素を持ち込まなければならないのかということです。
数量は管理可能。だから、管理不能な要素を排除して、標準単価に純粋に標準消費量と実際消費量の差額をかけあわせて、数量差異を計算するということです。