病院勤務の看護師です。

Question

病院勤務の看護師です。今月57000円を病院からとられ、やる気も何もかも失いました。奨学金を返すために今年度は働きますが今すぐ辞めてやりたい辛いです。

私はもともと自転車→車→寮で過ごしてきました。車通勤の際に駐車場利用のパスカードを使用していました。寮になる際に時々実家に帰った時車を利用したいと思ってパスカード利用の継続ができるか聞いたところできるということでパスカードを利用していました。私の病院は寮に住んで駐車場を借りると月4000円かかります。パスカード代は月500円です。車通勤の人は駐車場代はかかりません。私は常駐させるわけではなかったし、寮になる際に駐車場のことは説明されなかったしそのまま利用を継続しました。駐車場を使わない月もありましたが、普通に駐車しておくと高いためパスカードを利用した方が安いため継続して借りていましたが、なくても困らないものでした。利用して1年経った時に事務に呼び出されて寮の駐車場代を払えと言われ見たことない駐車場を借りる申請書を書かされました。その際に「黙って勝手に使ってた。」とも言われました。寮生が車を使う際は全員が駐車場を借りなきゃいけないのは知らなかったし説明されてれば借りていなかったです。なのに突然57000円を盗られました。同意書もまだ提出していません。師長が部長に話してくれたそうですが払わなきゃいけないと言われたそうです。そもそも、前残業代などを支払っていないのに私にだけ不平等に支払いをもとめ、かつ勝手に給料から差し引かれたことに憤りを隠せません。パワハラではありませんか。詐欺にあったような気分です。57000円をこのご時世で盗られるのは正直やるせません。なんとか取り返したいです。

ちなみに私は1年目から搾取されてると憤りを覚えて働いてきました。前残業はないのは当たり前、休憩もろくに入れないこともあり、残業も重なり3年目2ヶ月鬱状態で休職しました。看護業界は当たり前なんてゆとり世代の私には関係ありません。働き方改革をして、搾取されるのが悪いことだと学んできたので許せません。でも大きな組織だから仕方ないとは思っているのでそこはもういいですが。
パスカードを一枚紛失し、再発行した後で見つかり使えたため2枚を使っていました。友達に貸していました。それはばれてお金を払いました。それはいいのですが、もともと搾取されていたので使っていたことに罪悪感は全くありませんでした。悪いことだとはわかっているので謝りました。お金も2枚分払いました。でも駐車場代はどうしても納得できません。説明されていないものを払わされ、挙句の果て知らなかったことなのに侮辱される言葉を言われてひどく傷つきました。それでなかなか眠れず仕事に影響が出ています。
これは仕方ないことなのでしょうか。
お金は取り返せませんか。
どっかに訴えたいです。
まだ駐車場の申請書は持っています。

Answer 1

どういう意図で駐車場代とパスカード代と制度が分かれているのかは設置者が決めることです。
貴方が節約できると勝手に考え、それは不正だと指摘されただけのことですから貴方の勝ち目はないでしょう。
それに「知りませんでした」は大人の世界では通用しません。

Answer 2

自業自得(笑)

Answer 3

恥ずかしい質問ですね。
不正を咎められているのに、認めず「知らなかった」で済まそうとするなんて。
パスカードを他人に貸していたこともマイナスですよ。
犯罪なら執行猶予中に再犯したのと同じです。

揉めて禍根を残すより淡々と働いて奨学金返戻期間を終えてオサラバした方が、先々の自分のためですよ。
看護の世界って広いようで狭いです。
転職先で質問者様を知っている人に会うこともありますし、前職照会されたら即バレしますよ。

Answer 4

外部の労働組合に相談しましょう
労働相談は 誰でも１人から加入できる労働組合
プレカリアートユニオン

〒160-0004東京都新宿区四谷4-28-14パレ・ウルー5F
TEL[phone]
ウェブ https://www.precariat-union.or.j
ブラック企業は労働組合を嫌います

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民法709

https://elaws.e-gov.go.jp/search/elawsSearch/elaws_search/lsg0500/viewContents?lawId=129AC0000000089_20180401_429AC0000000044

第五章 不法行為

（不法行為による損害賠償）

第七百九条 故意又は過失によって他人の権利又は法律上保護される利益を侵害した者は、これによって生じた損害を賠償する責任を負う。

（財産以外の損害の賠償）

第七百十条 他人の身体、自由若しくは名誉を侵害した場合又は他人の財産権を侵害した場合のいずれであるかを問わず、前条の規定により損害賠償の責任を負う者は、財産以外の損害に対しても、その賠償をしなければならない。
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