解決済み
まず自殺予防対策というざっくりした目標だけではなく、どのような活動を通して、自殺予防につながるような支援に携わりたいのかという、明確なものがないから、前に進まないのではないかと思います。 リサーチが足りない。 自殺予防の仕事に関係する仕事はたくさんあります。 しかし、それしかしたくないなどと選り好みをして目標を考えてしまうと、かなり選択肢がなくなりますね。 世の中、いま死にたいひとにタイムリーに巡りあえる人なんてそうそういません。 自殺は、目に見えるケースばかりではありません。やるひとは誰にもいわず、確実にやります。その潜在的なケースをいかにすくいあげ、必要なところに繋げることができるのかです。 対策をつくる仕事がいいのか、現場で活動しながら生のケースに向き合う仕事がいいのかでも方向性は変わってくる。 地道な対人援助を通して、その関わり方や人との関係性がそういったことに間接的につながるということが多いのではないかとわたしは思います。人は常にストレスに晒されて生きています。 それは子育ての場面だったり、経済面の悩み、人間関係でいじめや家庭内不和、DV、虐待、望まない妊娠などや、家族や自分が事故や犯罪に巻き込まれたりとか、 難病や精神疾患、がんなど大変な病気を患い、日常生活に支障を来していたり、引きこもりの生活をしてるひととか、いろんなひとが地域で生活しています。どのような方々を対象にどんな活動をしている人間たちがいて、というのをきちんと調べてどんな人材を目指しているのかもっと明確にしないと。 いのちの電話の相談員もそうだし、犯罪被害者支援とか自死遺族会支援とかやってるひともいる。若者サポートステーションみたいなところで引きこもりの支援をしてる方々もいますね。 臨床心理士や公認心理師などで心理的な支援を専門としている職種もいれば、精神保健福祉士のように、精神障害者の生活支援メインのサポートをしている職種もある。保健師は都道府県に勤務すれば、行政の立場でより専門性の高い自殺予防対策というくくりでの担当もある。地域の人材育成にも関わる仕事もあります。 市町村であれば、身近な精神保健対策の一環で、相談支援に携わることもできる。ただ、保健師は精神保健だけやってるわけではないので、どの担当になるかは職場が適性や能力をみながら決めるから、必ずしも主で精神保健をやれるとは限らない。 産業の分野もそう。日頃の地道な心の健康づくり体制を社内でつくり実行していくことが、従業員の精神的なサポートにつながり、自殺予防に繋がっていく。それもたくさんある職務の中の1つであり、そればかり専従でやっているのではありません。 行政保健師であれば、赤ちゃんから高齢者まで、元気なひとも病気や障害者がある方もその地域に住んでるひとはみんな支援対象になります。日頃の家庭訪問や相談業務、関係者との連携、会議、イベントなどの活動をとおし、地域のことを知りながら人との関わりの中で、救われる方々が必ずいると思います。自殺予防とかいう切り口にこだわらなくても。どんな場面で困ってるひと、思い詰めてるひとを把握するかわからないのですからね。地域の方のネットワークや何気ないひと言が、重大なケースにつながることもあります。 まずどの職種がどんな活動をしているか調べて、自分の言葉で説明ができるようになってから決めるべきではないかと思います。
なるほど:1
他の方も書いてますが、私だったら公認心理師かなと思います。
それだと看護師や保険師ではなく精神保険福祉士の資格が必要でしょうね。 現場職の仕事では目の前の相手をその都度とめるのが精一杯で環境改善には遠く及ばないでしょうね。
そういう志望なら、看護師とか保健師を務めながら、ゲートキーパー(命の門番)になることですね。 医師、教職員、保健師、看護師、ケアマネージャー、民生委員、児童委員、各種相談窓口担当者などを対象として、厚労省がゲートキーパーになるための研修を実施しています。 https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/hukushi_kaigo/seikatsuhogo/jisatsu/gatekeeper_index.html
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