簿記1級 退職給付会計について。 期末退職給付引当金をT勘定で出す際、簡略化を図ろうと期末退職給付債務と期末年金資産だ…

Question

簿記1級 退職給付会計について。
期末退職給付引当金をT勘定で出す際、簡略化を図ろうと期末退職給付債務と期末年金資産だけを計算し、差額で引当金を出そうとしたのですが（今はやめました）、数理計算上の差異があるとき
「期末退職給付債務−期末年金資産＋数理計算上の差異当期償却額」が退職給付引当金の額になるパターンと、「期末退職給付債務−期末年金資産-未認識の数理計算上の差異」が引当金になるパターンがあることを発見したのですが、いくら問題を比べても違いがわからずモヤモヤしています。なにが違うのでしょうか。わかりにくい質問かと思いますが、よろしくお願いします。

Answer 1

理屈がわかっていれば、上の計算式も理解しやすいと思います。
基本的に、未認識数理計算上のない場合は、「期末退職給付債務−期末年金資産」でもって、退職給付引当金残高を出すことができるのは、ご承知のとおりですが、
未認識数理計算上の差異が『借方』にある場合、
退職給付引当金＝期末退職給付債務−期末年金資産－未認識数理計算上の差異（借方）
となり、一方、
未認識数理計算上の差異が『貸方』にある場合、
退職給付引当金＝期末退職給付債務−期末年金資産＋未認識数理計算上の差異（貸方）
ということになります。

退職給付債務も年金資産も未認識数理計算上の差異も、帳簿「外」の管理項目であり、帳簿外で管理した項目の残高を、帳簿上の管理項目である退職給付引当金の残高へと反映させるのですが、個別財務諸表上、未認識数理計算上の差異は、遅延認識といって、償却（費用化）しないと、退職給付引当金の残高には、反映されません。しかし、管理外項目である退職給付債務の残高にも年金資産の残高にも、未認識数理計算上の差異を計上すると即、残高に反映されます。これを踏まえて、未認識数理計算上の差異は、退職給付債務についても、また年金資産についても発生します。つまり、

①未認識数理計算上の差異/退職給付債務
あるいは
②退職給付債務/未認識数理計算上の差異

③未認識数理計算上の差異/年金資産
あるいは
④年金資産/未認識数理計算上の差異

ということです。ここで考えていただきたいことは、①と③については、①は退職給付債務について借方に発生した未認識数理計算上の差異であり、③は年金資産について借方に発生した未認識数理計算上の差異であるのでですが、退職給付引当金の残高に対しては、同じ影響があるということです。
つまり、何についての未認識数理計算上の差異であったとしても、借方に未認識数理計算上の差異が発生すれば、
退職給付引当金＝期末退職給付債務−期末年金資産－未認識数理計算上の差異（借方）
ということです。
②と④についても、何についての未認識数理計算上の差異であったとしても、貸方に未認識数理計算上の差異が発生すれば、
退職給付引当金＝期末退職給付債務−期末年金資産＋未認識数理計算上の差異（貸方）
ということになります。
なぜか？
それは、先ほどの未認識数理計算上の差異は遅延認識されるからです。つまり、未認識数理計算上の差異は償却（費用化）しないと、退職給付引当金の残高には、反映しないからです。

めんどうなので、ひとつだけ事例を考えると（①の事例）、
未認識数理計算上の差異/退職給付債務
と、退職給付債務に借方の未認識数理計算上の差異が認識されると、
退職給付債務－年金資産で計算される残高は、借方の未認識数理計算上の差異の残高だけ、大きくなりますが、この大きくなった額については、そのまま退職給付引当金の残高には、反映されません。なぜか、未認識数理計算上の差異は費用化を通じてしか、退職給付引当金の残高を増やすことができないので、退職給付債務－年金資産で計算される残高から借方の未認識数理計算上の差異の残高を差し引いてやった額が、退職給付引当金の残高となるという仕組みです。
同じようにして、他の②から④までの事例についても、簡単に考えることができます。
ここで言えることは、未認識数理計算上の差異が、退職給付債務に関わるものであろうと、年金資産に関わるものであろうと、借方残高の場合は、
退職給付引当金＝期末退職給付債務−期末年金資産－未認識数理計算上の差異（借方）
となり、
反対に、貸方残高の場合は、
退職給付引当金＝期末退職給付債務−期末年金資産＋未認識数理計算上の差異（貸方）
となるということです。