数年前に埼玉にあるスキューバダイビングのお店に勤めていたのですが、在職中数ヶ月後に会社からの指示でインストラクターの試験…

Question

数年前に埼玉にあるスキューバダイビングのお店に勤めていたのですが、在職中数ヶ月後に会社からの指示でインストラクターの試験を受け合格しました
インストラクターのトレーニングなどはお客様なども多く受講されており認定後はそのお店で非常勤として活動することを目的とされている方もたくさんいました。

しかし、蓋を開けてみれば会社のトップの意向でお客様に活動させるには人件費が勿体無いということで行かせることはなく正規のスタッフばかりがスクールの担当をしていました。

ダイビング関連のお仕事に過去従事したことがなかったため、全てにおいて普通のことだと思い仕事をしておりましたが、入社時にライセンス取得無料とあったものが結局は数十万必要だったり、器材を買わないと販売できないでしょと言われ１００万近くの商品をローンで買うように勧められたりしたことがずっと疑問に思っていました

早期退職者が多く、その都度求人をかけて入社したスタッフには同様に商品を買うよう勧めている会社や上司の姿を見ながら仕事をし毎月のノルマを達成するために過ごす毎日に幸せを感じなくなり退職する意向を伝えました。

その際、インストラクターになるときに渡された書面を見せられ認定から２年以内に退職する際はトレーニング費用を支払うことになっていると言われ分割で支払いをすることになったのですが退職後に利用することもなく、会社からの指示で受けた資格の支払い義務が私にあることに納得もできず親に相談したら悪徳な会社だと言われ支払いをやめました

それから催促の連絡が来ていましたが無視しています

在職中に友人を誘ってしまっていたこともあり、最近お店を調べたら名前が変わっていたりネットでかなり叩かれているのでこちらに質問させていただきました

こういった場合、支払いは法的にすべきですか？？
詳しい方がおられましたら教えてください

Answer 1

むこうから連絡してこなければ放っておいたらいいです。

こういうショップは多いのです。業界の闇の部分なので、みなさん、知らないだけですよ。こんな話を広めたら、ダイビング業界自体のイメージダウンになりますからね。他にもダイビング器材の販売(というより、メーカー)のこととか、非常にブラックな世界ですよ。日本で器材を買うとあり得ないくらい高い理由です。

従業員自身もカモになっています。営業成績の良くない従業員は早々と辞めて、ローンだけが残り、ショップは損をしない仕組みです。
よく思い出してください。ホストの求人と同じですよ。経営者も同じような世界の人間です。サラ金もやっている場合があるので、誰でもローンの審査は通るようになっています。

Answer 2

完全なぼったくり店ですね。

ぼったくり店は、自社の従業員に対してもぼったくりを
行っているんですね。

これからダイビングを始める方が、このぼったくり店に
引っかからない為にもお店の名前をぜひ公表してください。

公表してもwor********さんには、害が及ぶことはないと思います。

Answer 3

初めまして

投稿を拝見いたしました
スキューバダイビングを商材にお仕事をされるわけですから、きっちりとした商品を適正な価格で販売し、順当な利益を得ていくことはなんら悪いことだとは思いません。

ただ、お客様からのクレームにつながってしまうことはあっても、このように書き込みによる批判にまで至ってしまうのは内面的な問題があるからではないでしょうか？

次から次へと従業員を採用できるのは大手のダイビングショップくらいではないでしょうか

書き主様のおっしゃる会社が
仮にインストラクターなど実務がすぐに取り組める人材を積極的に採用しているのでしたら
経営は順調と判断できますが、万が一未経験者を積極的に採用し、そのあとスクールや機材といったものの購入をさせているのであれば即刻辞めた方が正解だと思います

私がお世話になっているお店では
従業員はお店の器材を借りて潜っていますがお客様は自身の器材を買っている方も多いですよ

お店の名前がわかればもう少し
調べてお伝えもできるのですが、ご友人がそこでダイビングを始めているみたいなので難しいですかね

とりあえず
もう退職できて支払い催促もないわけですから安心して先にお進みください

Answer 4

こんにちは。
インストラクターの受講生にお客様が多いというのはすごいことですね^_^

都市型のダイビングショップの店員さんは、沖縄などのお店スタッフと違いサービス業ではなく営業職なので個人の売上が直接給与に反映しますからその道具としてご自身で社割などを使って購入するのは間違ってはいないと思います。もちろん正解かといわれると賛否両論ではありますが。

主題の退職後の支払い請求に関しては、私個人としても疑問ではあります。
大抵の場合、「専門家に相談してます。」「消費者センターに相談してみます」と言うだけで、やましい会社は手を引いてくれるとおもいますよ^_^

そこに費用はかからないので試してみるのも手ですね。

ほかのコメントにもありましたが、エヌズゲームという行政処分で倒産した会社は、オープンウォーターライセンスを格安でとれるという口実で誘ったあと20万ほどする高額のコースを海に行かれる前に販売したり、まだ海にも入らないヨチヨチダイバーに100万を超える器材をお店の名前など入れた器材をオリジナルとして販売しておりクレームが多く入ったことで業務停止処分がくだったとされていますが、同じやり方の会社ですか？

名前を変え、場所を変えしてる会社は悪徳な不動産会社などにもよくある手法ではありますが一概にはいえません。

ツアーなどが安いのかもしれませんが

なんてお店ですか？
ホームページを拝見したいです