公文式教室の先生を外注はできないと思います。教室を自宅で開くことはできますが(家賃がいらないので経費節減できる)でも、約半年~一年位にわたって講習会に出席し、実際に教材の一部を解いて提出、開業後も教材を解き続けて(数・国・英)、必要な講座に出席する義務が有ります。教室経営者が教室の先生です。地域ごとにきちんと事務局があり、統括する担当者もついていて顔見知りになっており、教室の様子も見に来られますので、公文式に登録して教材を入手して、勝手な私塾運営をするなんてことはできません。フランチャイズ契約違反行為です。 公文式は生徒に教える学習法ではなく、公文式プリントを自学自習させる学習法なので、講師はいりません。 生徒たちはプリントを大量に解いて持ってきますので、採点スタッフが必要です。生徒の学年が上がってきて難しい教材をするようになったら、先生も高校教材を解けるようにならないといけないので、常に自分で教材を解いています。 時間がない先生はかしこい大学生などを雇ってもいるようです。 公文式の先生になるのに大卒等の資格は問われなかったです。とにかくプリントを解き続けなければなりません。
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