テレワークで仕事している人間って７，8割要らなくない？

Question

テレワークで仕事している人間って７，8割要らなくない？一番良い例がツイッターだと思うんですよね イーロンマスク氏にトップがかわり 社員の６割ぐらいを削減しました。
削減した社員の大半はテレワーク労働者だったそうですが
半分以上削減してもほとんど業務は縮小されていません、
グーグルあたりもコンスタントに６，７％の削減を行いました
これもテレワークや育児休暇等とって出社していない労働者をメインに削減したようです でも業務縮小していません。

日本でいえば日産やソニーとかすごく良い例だと感じます。 どちらも１０年ちょい前は相当な赤字企業でした 日産もゴーン氏はまず２万ちょいを削減し、その後も２万ぐらい削減し トータル４万以上削減し 数千億の赤字を抱えていた日産を黒字化しました。
なんかツイッターはこれににてますよね、
エリート経営者がトップになり 大量削減して黒字化って ソニーも２０００年あたりからコンスタントに毎年平均５０００人づつぐらい社員削減していき １５年ほどで約８万を削減しました。
ようするに１５年程度で４割の社員を削減したわけですが 一次赤字がつづいてましたが黒字になりましたよね。

人間なんて少なければ少ないほど幸福度とか高いわけですよ だって８割は邪魔な人間だから、これは生物学的にも確定しているわけですよ。
だからこそ、日本みたいに人間が多く煩わしい人間があふれ大半の人が人間関係が超ストレスという社会では ２割ぐらいのお互い好意的な関係の人同士で独立国きずいていく方が理想なわけですよ。
無駄な政治家選んでくだらない選挙いくより理想だよね。
テレワークしている人間とか半分以上いらないと思うんだよね ＮＴＴあたりも大量のテレワーク労働者をコロナの後に設定したようだけど ツイッターみたいにさ相当な割合のテレワーク労働者削減してしまっても ほとんど業務に支障ないと思うんだよね。
グーグルとかソニーとかの超エリート企業でも大量削減しても業務に支障なかったわけでしょ。

Answer 1

それは論点ズレてるかな。
テレワークかどうかは関係ないよ。
業務上余った社員がいらないだけであって。

NTTは働き方改革で原則テレワークということにしただけであって、それらの社員が不要という意味ではないよ。

Answer 2

本質を見抜けてないですね。
それらの企業はテレワークかどうかは関係なく、「無駄な社員」を削減することが目的です。
今回はたまたまテレワーク社員の削減が多かっただけであって、テレワークでも業務上必須で他に代替できない仕事をしている場合は、解雇するわけにはいきません。
つまり、テレワークであるかどうかは関係ないんです。
「対面・テレワーク関係なく、無駄な社員であるかどうか」が重要なんです。

Answer 3

テレワークと言うか、社員の7割は不要です。