可能ですが、いくつか注意が必要です。 (1)その教材が、ずーっと郵便で送られてくることが確認できていること 最近は宅配業者のこの分野への参入が増えているため、日本郵便以外の業者を使うこともありますし、業者を突然変えることも少なくありません。日本郵便以外の業者に変わってしまったら、当然ですが局留めは使えません(ので、住所として指定した時点で、通信教育の実施主体から「これじゃだめ」と言われるでしょう) (2)教材の発送を確認できること。 局留めの場合、「郵便物が届きました」といちいち教えてくれません。うっかり取りに行くのを忘れると、返送されてしまいます。これも通信教育の実施主体から、「教材送りましたよ」と、メール等でお知らせがあると忘れなくていいのですが。
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