医者の未来について

Question

医者の未来について以前お答えいただいた事があるのですが、もう一度お願いします。（先生の他の方へのご回答もいくつか拝見しましたが…）

私（今年医学科2年）の兄弟が医学科進学を検討しています。
私が進路選択の際には、医者の未来についてメランコリックな意見はあまり聞かれませんでした。（医師家庭や有識者の中では医師過剰時代が来るとされていたようですが…）

私は既に引くことのできないところまで来てしまっていますが、医師の未来が惨状でしかないのであればその事を伝えてやりたいと考えています。

先生のご回答の中で出たネガティブワードは「強制配置」「少子高齢化」「少子高齢化により、人口が縮小」「訴訟リスク」だったと記憶しています。
2020年代前半に研修医になり、その後35年程度働くとした場合、その間にどのような事が起こるのでしょうか？

例えば、小児科、産科は選択せず、首都圏では医師をやらない。このような方法で困難を避ける事はできませんか？
小児科産科以外にも外科や麻酔科救急科は医師不足だそうです。これらを選択する事で職がない状態を避けることはできないのでしょうか？

また、女性医師がかなりの割合で増加していますが、彼女らが産休育休を取り一線を退くことで男性医師の職が確保されることはありませんか？

希望のあるお話も是非お願いします。

補足

なるほど…。
診療費の改定の影響を勤務医は受けるのでしょうか？
脳外でも皮膚科でも勤務医の給料は年功序列ではありませんでしたか？これからは変化があるのでしょうか？
麻酔科救急科も上げる方向になりそうですか？逆に厳しくなりますか？

コメディカルの待遇はどうでしょうか？医師同様給与が下がる事が予想されますか？
医師だけだとさすがに誰も黙っていませんよね？

Answer 1

日本の場合、医療行為の99％が公的保険を用いて行われます。
公的医療保険の診療行為点数の価格設定は、まず総額が定められ、次に各論的に各診療行為の点数が定められます。

総額決定については、国の財務状況を基礎として検討されますので、高齢化が進み、医療保険において、収入より支出が増えることは決定的な現状では、総額を減らし続けるより他はないことが予想されます。

日本の医療は、需要と供給の資本主義制度が通用しない、公的な統制経済で支配されています。
高齢化により、患者数は増大する、しかし医療費は削減を続ける。
この場合、医療費を低く保つためには、患者数が増えれば増えるほど、逆にその分野の患者辺り単価は、それ以上に下げるしかないわけです。
この辺りを誤解している人間が多いですね。

患者が増えれば増えるほど、医師も増えれば増えるほど、その分労力もリスクも増える（経費も増える）が、それ以上に国により報酬を下げられるため、収入は下がるのです。

ですから、進むべき道は逆です。
これから需要が少なくなる診療科、医師数が少ない診療科のほうが、有利になることが予想されるのです。

国も建前上、下げてばかりいるわけにはいきません。
需要が高い医療分野を削るのは絶対ですが、需要が少ない医療分野であれば優遇することも可能なのです。
特に産科婦人科や、小児科を優遇するのであれば、国民の理解が得られます。
医師達に対しても、下げてばかりではないぞというアピールに利用できるのです。

この方針に沿って政策が続けられているため、現在では産婦人科は全診療科中、収益がぶっちぎりで高くなりましたし、儲からないと言われていた、小児科も今では稼ぎ頭になるくらいな点数付けとなりました。
反対に、患者数が激増している老人対象の医療、精神医療などは、ものすごく安い値段設定に下げられています（注）

どうしても医師としてやっていきたければ、医療費削減による奴隷化の影響を受けない美容外科等の保険外診療に活路を見だすか、保険内であれば、需要が減って優遇されていくだろう産婦人科、小児科にこそ進むべきです。

医師不足という言葉は、「自分のために安く働く奴隷が不足している」という意味合いで利用されています。
日本国民の誰一人として、医師に人間として幸せになってもらいたいと思っている人間はおりません。

「24時間365日、自分の生活を犠牲にして当然、金ももらわず、患者さまのために喜んで奉仕せよ、態度が悪ければ許さん、何か問題があったら過失がなくても土下座して謝り、賠償金も支払え」

これが国民が希望する医師像です。
奴隷医師職（過重労働、低賃金、リスク激高）は、今後も充足することはなく、たくさんありますが、素直に従えば、殺されるだけです。

（注）「Ｈ24医療経済実態調査：個人診療所損益差額」

一昨年 昨年 上昇率
産婦人科 3515万 3470万 -1.3％
整形 3291万 3457万 5％
小児科 2767万 2884万 4.2％
眼科 2671万 2869万 7.4％
（全体） 2538万 2703万 6.5％
皮膚科 2538万 2658万 4.7％
外科 2633万 2645万 0.4％
耳鼻科 2401万 2612万 8.8％
内科 2313万 2513万 8.6％
精神 1952万 1869万 -4.3％

補足

医療費削減と、医師数増が進んでいるのですから、どの診療科においても医師の待遇が上がることはあり得ません。
医療機関もない袖は振れないのです。
昨今では、流石に余りにもバカげた奴隷待遇に、海外や保険外診療等に逃げだす医師が続出しています。

そこで国が考えた、金を払わずとも、医師を逃がさずに、強制的に奴隷労働させるための方策が、「専門医制度」なわけです。
医師全員に対して「専門医制度」を利用して、診療科制限を行い、定員のコントロールを行うことにより、間接的な強制配置を行うようにすれば、医師を完全に奴隷化することと引き換えに、国としては安く、簡単に労働力が確保できるでしょう。

そうなれば医師の待遇も、国によるコントロールが行われるようになるでしょう。
（平成26年診療報酬改定では外科医の待遇に対する言及が行われています。これは医師に対しての国による支配の一端と言えます）

今のところ「奴隷」コントロールが計画されているのは、医師のみです。
医師以外の職は「人間」ですから、国がコントロールしようとすれば、流石に人権侵害で騒ぎます。
（特に看護師様にそんなことをいった日には大変だ）

マスコミの洗脳もあり、国民は、医師だけは「奴隷労働して当たり前」という認識を持っています。
公務員でもなんでもない、善意の市民である医師に対して、「適正配置」なんて言葉を平気で使うんですから、もはや医師だけが人間以下の存在と言える。
医師ごとき奴隷には、居住権も、職業選択の自由も認める必要はない。
恐ろしい群衆心理ですが、それが通るのが今の日本です。

奴隷にされて殺されたくなければ、早く逃げるしかありません。
生き残る道は、海外か、保険外です。

Answer 2

そんなに悲観する事はないですよ。
医師の分野が専門特化しているので、まだまだ人が足りないところがありますから…。
お勧めするとしたら、麻酔科、放射線科などが良いと思いますが廻りの意見も聞いてみて下さい。

あと、老人人口は増えますから、老人内科などは引く手数多になるかもしれませんが、アクティビティさに欠けると思いますので、本人が興味あるかどうかが大きなポイントになるのではないでしょうか？

あまり参考にならないかもしれませんが…