解決済み
高卒、元陸自で通信科、階級は陸曹長で6年在籍していた者がいます。私は建設会社で設計の部署におり、住宅の設計をしています。ちなみに1級建築士は持っています。 ひょんなことから今から相談する元陸自(40歳、現在は無職らしい)に出会い、さんざん陸自時代の嘘交じりの自慢話を聞かされ、さらに人の仕事をバカにしており、大変迷惑です。そこで、皆さんが見て、これは明らかに嘘や負け惜しみだろ!!というものをご指摘いただければ幸いです。 以下、元陸自の言い分 1.自衛隊の階級は全世界で通用する、1級建築士より上だ!! 2.自衛隊時代は給料が35万もらえた(神奈川、逗子付近の基地に在籍していたらしい) 3.俺だってボイラー2級持ってるからハウスメーカーに入れる!営業で入社しても自衛隊出身だから好待遇で管理職になれる!! 4.自衛隊の昇進試験は1級建築士試験より難しい、頭は俺の方が上だ! 5.住宅の設計なんて教科書読めばできる!!6ヶ月間のポリテクセンタービルメン科修了程度でハウスメーカーの設計部門に採用してもらえる!!
皆々様、回答ありがとうございます。朝出社すると、早速上司から、何かあったの?と言われてしまいました…。私も少し落ち着いて業務に専念いたします。ありがとうございました。
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陸です。 まず40歳陸曹長というのが怪しいです。 その上下側にいる1曹以下、3尉以上なら分かるのですが、陸曹長というのは、可もなく不可もない一般的な陸上自衛官が、定年退職時にいる階級なんです。 3尉以上は幹部職で、幹部への試験による昇任枠があるので可能性があるのですが、曹長というのが… それ以前に、「人より上観」というのを口に出したり表向きにする人間。知恵袋でもそうですが、たいしたことないですよ。
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指摘内容以前に階級がまず違うと思います。高卒で6年在籍ですと、陸曹長はほぼあり得ないです。陸士長だと思いますよ。曹から正社員で、士までは契約社員で試験に受からなければ辞めさせられます。 今、40歳で高卒当時はバブルの終わり頃でまだまだ景気が良かったので、自衛隊の入隊試験は凄く簡単でした。数年後バブルが崩壊した頃から入隊試験も難しくなってきました。ちなみに曹の昇級試験もその頃から厳しくなってきたと思います。(幹部はまた話が変わりますが) 当時の自衛隊の中にも、変な方がたくさんいました。私もその頃入隊したのですが、とんでもない所に入ってしまったとまず思いました。ですがいい勉強になりました。 相手にしない事が一番いい事だと思いますよ。 (誤解しそうなので、当時も幹部の方はもちろん曹、士の方にも優秀な方はたくさんいました。)
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お怒りは判りますが、相手にする様な内容ではありません。 先ず「自衛隊の階級が世界で通用する」のは軍人の階級だから当然ですが、一級建築士より上では有りません。 なぜなら階級は単なるランクであり、建築士で言う一級と二級と同じだからで、建築士は立派な国家資格です。 給料は年齢を考えれば、自衛隊は国家公務員ですから妥当な線でしょうし、確かに自衛隊でボイラー2級などの資格を得ることも出来るでしょうが、それだけで民間企業が自衛隊出身を優遇することは有りません。 事実、私の部下は元陸自の出身でしたが、べつに管理職じゃないし、民間企業は元自衛隊員だからという理由だけで優遇はせず、元部下の名誉の為に言いますが、私が今までに出合った元自衛隊員で傲慢な奴は一人もいた覚えが無く、皆さん謙虚でした。 ちなみに自衛隊の昇級試験が一級建築士より難しいというのは、基準が全く違うので当てはまりません。 当然、下士官と士官の受ける試験内容は違いますし、目的が違う試験を比較する意味が判りません。 他の方も述べていますが、本当にそんなことを述べたのであれば、まともに相手にせず、できるだけ関らない方が良いと思います。 正直に言って、人間は色々あるので、その様な発言をする人物もいるかもしれませんが、先に私の部下の元自衛隊員には、その様な人物が居なかった理由は、その様な傲慢な態度では、いかなる民間企業でも雇うことはないと思うからです。 まあ、せいぜい、猫をかぶって、会社で自分が偉くなるまで正体を隠せるなら良いのですが、貴方に吹聴している段階で、可也~民間企業の人事はバカじゃないので、その人が就職できるとはとても思えません。
一級建築士です。 元陸自の方が上だ!というなら上なんでしょう。 全く否定はしません。 福沢諭吉先生に怒られそうですが、陸自という階級社会にいたからなんでしょうねぇ。 建築士なんかと争ってないで、もっと高給取りと争えばいいのに…。 でも、再就職が自衛隊の最重要事項らしいですよ。 ご立派な元陸自の方が無職だってところに悲哀を感じますねぇ。 以下、自衛隊HPより抜粋 勤務する自衛官が退職後の生活に不安を抱くことなく厳しい任務を遂行するため、また、優れた資質を有する人材を確保するためにも、退職後の生活基盤の安定確保が不可欠です。 こうしたことから防衛省は、退職予定自衛官の再就職に関する施策を、人事施策における最重要事項の一つとしてとらえ、再就職に有効な職業訓練や雇用情報の有効活用などの就職援護施策を行っています。 就職援護に際しては、地域の援護協力組織などの協力を得る一方、防衛省には独自に職業紹介を行う権限がないため、厚生労働大臣と国土交通大臣の許可を得た一般財団法人自衛隊援護協会が、自衛隊援護機関、職業安定機関や企業等と密接な連携をとりながら退職自衛官に対する無料職業紹介事業を行っています。
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