中途採用の面接結果の採否の問い合わせについて。 一週間前に面接を受けましたが、その結果の連絡がきません。 好感触…

Question

中途採用の面接結果の採否の問い合わせについて。
一週間前に面接を受けましたが、その結果の連絡がきません。

好感触だったんで、期待してしまうし絶対行きたい仕事なので気が気じゃありません。毎日携帯とポストが気になり、郵便局が来たら飛んで行ってポストを確認する、この繰り返しです。
他に応募できる求人も出ないし、応募しても落とされ続け、心が折れかけています。
ここにかけてます。
履歴書を書くにも、もうあれで最後にしたい。

①メールで問い合わせをしたいのですが、どういう文章が印象悪くないでしょうか？
②本社管理部の課長ってかたと、実際勤務する支店の支店長二人に面接をして頂いたので、二人にメールを送りたいのですが、どっちの名前を先にすれば失礼がないのかわかりませんので、それも合わせてアドバイスお願いします。

過去の質問を見るとたまに、問い合わせるのは印象が悪いと書いている方がいますが、なぜでしょうか？
7日以内に連絡をすると約束しておきながら、その期限を守らない会社に問い合わせをすることの何がダメなのか・・・？
会社には、求人を出した責任があります。
採否の結果はきちんと、期限内に行うべきです。

きっと取引先相手なら、こんなルーズなことはしないはず。
予想以上に時間がかかってしまう場合、その旨の連絡をするはず。
なのに求職者相手だったら、なぜ横柄になるんでしょうか？
印象が悪くなる理由がわかりません。

補足

で、どんな文言で送れば良いですか？
採用担当者＝面接したうちの１人である本社管理部課長です。

採否の結果連絡は、電話、郵送、メールとなっています。

タブーの意味がわかりません。
そもそも期限を守らないと言うタブーを犯してるのは会社側です。
なぜ電話ならOKでメールならタブーなのか、屁理屈にしか聞こえません。

Answer 1

人事です。

私はできるだけ １週間以内に連絡を入れるようにしてますが
合否をお伝えできない場合は もう少しお時間をくださいと連絡をします。
なぜなら たいていの人は１週間程度で 「まだ？？？？」って
思うからです。

残念なことに １週間返信できない理由として 感がられるのは
１、応募者がとても多い
２、候補には上がってるが まだほかにも探したいと思ってる
３、第二候補となっている。第一候補が 内定を蹴ったら 第二候補を採用
その際には 第一候補が別の会社の返事を待ってたりして
時間がかかる場合もあり。

まあ 上記のどれだとしても 「もう少しお時間ください」と連絡入れる会社が
丁寧な対応をする会社だと思うし 思われますので 私は気を付けてます。

で、質問者さん質問ですが
① Ｍａｉｌで問い合わせいいと思います。 そこまでいやな印象を受けませんよ。
１週間もたってたら 問い合わせがくるかもな？って人事は思ってます。
② う。。。ん これはその会社ではないので 難しいですね。
また問い合わせは人事にすべきです。 このお二人のＭａｉｌＡｄｒｅｓｓを知っていたなら
面接の次の日にでも お礼のＭａｉｌをしておくべきだったかもしれません。

面接等の窓口は人事だったり 専門の担当窓口があると思うので
そちらに問い合わせるべきです。 面接をしていただいた方に合否の確認をするのは
少し違いますね。 もし このお二方に合否確認Ｍａｉｌしたら びっくりするでしょう。

後、印象が悪いというのは 面接の次の日に合否確認して来たり、あまりにＰｕｓｈする
感じで連絡があると 一気に印象が悪くなります。
１週間たっても 連絡ないなら 確認してＯＫです。 その変わり そのＭａｉｌや電話確認も
面接と思ってください。 変な対応しないよう 心がけてくださいね。

頑張って下さい。

Answer 2

合否をメールで通知するといわれていなければ、電話で人事担当者につないでもらい、きいてみてはどうでしょうか？

聞いたから不採用はないと思います

前の人も書いてますが、１週間待っても返事がないのは他者の回答待ちか応募者殺到で対応しきれていない状況がかんがえられます。
面接時の手ごたえにもよりますが、よっぽどよい手ごたえでなければ残念ながら不採用の可能性が高いので他をさがした方がよいのでは？（ずっと待ってて不採用では堪えますよね）

Answer 3

メールで問合せが可能なのは、応募時もメールにて応募し、面接時などにおいて、結果連絡もメールにて行ないますと言われた場合、
もしくは、問合せは「全てメールにてお願い致します」などの文言がある場合のみ。

更に、面接して頂いた方を名指しでのメールでの結果問い合わせは、完全にタブーでしょ。
一般的には、募集要項などに記載されている人事担当役職者に行なうべきことです。

更にさらに、期間について、土休日は、大半の場合には一切含みません。
但し、土休日も、全業務が平常通り行なわれている場合を除く。