普通はそうですね。 商業簿記が前提ですが 簿記検定上ではそれで正解です。
簿記の問題としてはそれでいいんじゃないでしょうか。 ただ、ひとつ確認しておきたいのは、帳簿上の勘定科目の設定の仕方は、 あくまで企業の自由だということです。 ですので、簿記の問題のように、使用できる勘定科目が指定されているとか、商工会議所から例示されているとかの限定が無い限り、試験においても、内容がわかれば問題ないわけです。 ですので、たとえば電気代と水道代とガス代をまとめて、水道光熱費とするのも、それぞれ分けるのも、自由ですし、さらに電気代も、A事業所の電気代とB事業所の電気代とを別の勘定に分けることも自由です。 大きい会社にもなると、勘定科目だけで1000種類くらいあるところもありますよ。 ちなみにここに、日商の試験で許容されている勘定科目が明記されています。 http://www.kentei.ne.jp/boki/kubun/04kamoku.pdf
製造業で原価になるなら別ですが、普通は水道光熱費ですね。
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