解決済み
協力隊のOBです。 基本的に技術協力ですので、何らかの技術がないとなれません。 とはいえ、セミプロ程度の技術で要足ものもありますので、要請内容をよく読んでください。 技術に覚えのない方にお奨めなのが、農業系隊員ですね。 これはとにかく要請数が多く、バイオの専門家みたいな要請から、家庭園芸程度の技術での要請もあります。 統計調査的な内容の「強い専門性を要さない職種」というのもありますが、高倍率は必至です。 錯覚しがちなのが、日本語教師・青少年活動・村落開発普及員です。 日本語教師は、その道を学んだ方でないとまず無理、できれば資格がほしいところです。青少年活動も、単なる子供好きなどではだめ、やはり指導経験がものをいいます。村落開発普及員は、実は要請ごとに問われる技術が違います。経済であったり、植林であったり、教育であったり…。その道の経験者がくると、やはり技術のない人には太刀打ちできません。それに何より、この3職種は募集人数が多く、この3つだけで全募集者の過半数になります。 警察官の件ですが、なれます。実際に例はあります。 逆に、何らかの規制が掛かっているなら、それこそ大問題です。つまり、外務省が進め、文科省や農水省も応援している国家の取り組みに、警視庁が待ったをかけるのですから。 気持ちがあるなら、JICAへ直接問い合わせてみてはいかがですか。そのことによって不利に働くことはありません。 志を大切にしてください。
高倍率ですが、村落開発等の枠は特別な技術を必要としていません。 また、某県警の募集パンフレットには、JOCV(青年海外協力隊)として2年間派遣され、その後警察官になったという方のお話が掲載されています。
年齢制限があって、何かのスペシャリストが数年間、発展途上国に派遣されます。 柔道の有段者が、まだ柔道が盛んになっていない国に派遣ってケースを知っています。兄も一時期考えていたようでした。 ただ、派遣が終わったとしても、就職の斡旋とかはないそうです。あくまでも自分で探します。ですから、警察官になりたいなら、普通に試験受けて合格するしかありません。
医師とかでないと行けません。
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