【企業からの採用試験日の案内への返信】 現在私は就職活動をしているのですが、 企業から採用試験日の案内が送られて…

Question

【企業からの採用試験日の案内への返信】

現在私は就職活動をしているのですが、
企業から採用試験日の案内が送られてきました。(電子メールにて)

そして、出席できる日程をこちらから返信しまして、
その後企業から「承知しました。」的なメールが返ってきました。

私がここで疑問なのは、
この企業からの「承知しました。」的なメールに、
最終的にこちらから「ありがとうございます。」的な返事をした方が良いのでしょうか？

それともクドクなりますので、
企業からの「承知しました。」的なメールを貰ったら、
そこでやり取りは一旦終了で良いのでしょうか？

アドバイスいただけましたら幸いでございます。

Answer 1

そもそも今の時代で働く必要性有るのでしょうか???
質問の内容と違いすぎる回答で申し訳ないのですが、私は自殺防止と言う意味合いで回答させていただきます。

今の時代は無能者は高確率で自殺します。
知恵袋で質問している就活系の質問者は殆ど無能者です。その証拠に"不採用"の文字が目立ちますよね?

[無能者が自殺する理由]
今の時代は無能者は社会的に"使い捨て人間"であってなかなか採用されないのが現状です。
従って無理して就職するにあたって"賃金を安くする・きつい仕事にする"このような結果になります。この行為が自殺に発展するのです。

日本の自殺原因の2位が生活苦・3位が労働苦であることから無能者の自殺率はますます大きくなります。
実際に私の知人もこのようなパターンで自殺しました。
従って無能者の就活は自殺行為と言っても過言ではないのです。

これからの時代は就職以外で生きていく方法を模索しないと企業・国に殺されます。

ここで就職以外の代替手段をご紹介しましょう。

[就職以外の代替手段]
就職の目的は"収入を得る事"であって就職にこだわる必要はありません。ここで代替手段として"生活保護"をお勧めします。

生活保護は月収12万程度(地域によって異なる)ですが、医療費無料の為、労働者の賃金に換算すると保護費×1.7倍(12万×1.7=約20万円)に匹敵します。
従って、12万を基準とした場合、労働者の賃金20万円に匹敵する為、賃金が20万円以下の労働は生活保護以下、私から見れば安い給料は仕事では無く"無駄な労働"と認識しています。
このようなことから、無能者は低賃金の為に生活保護に移行するのが得策なのです。

しかし… 生活保護は就労指導と言ううっとうしいものが標準装備(笑)です。この就労指導と言うものが存在する以上は働ける人間は就労指導の対象となり、いつまでも生活保護で生活することは無理が生じます。
これらの対策として就労不可人間になることによって就労指導を回避することが可能です。

・就労不可人間になるには?
就労不可の対象ですが"身体障害で働けない・精神障害で働けない"大雑把にこの2つがあります(他もっとありますが、ここでは省略)。

よく、自殺に失敗して後遺症を残して働けなくなったりして生活保護に陥るケース、自殺未遂で精神科入院→精神障害で就労不可の診断書を手に入れて生活保護で就労不可の対象になったケース等があります。
ここでは後者、精神障害を利用します。

方法は簡単です。自傷行為(自殺未遂)を繰り返すだけです。
マンションの2～3階からしりもちつくような形で飛び降りれば大怪我程度で済む可能性が多いです。しかし、こんなこと繰り返していれば間違いなく精神障害と診断され、最終的には就労不可の診断書が貰えると考えられます。
実はこの方法は実例ですでに出ています。自殺未遂繰り返した人間が精神障害で就労不可の診断書が貰えたと言う実話を聞き考えた方法です。

医療費などの問題を気にするかと思いますが心配無用です。
生活保護を大前提の為、支払い能力は無く、生保のいれょう扶助はあるものの、自殺未遂などでは対象外で結果的に病院が丸損するだけです。両親や兄弟には支払い義務はありません(入院の保証人にならない限りの話ですが)。

現在、両親など同居しているのであれば自宅を出ていき別の地域でそのまま自殺未遂をするだけです。生活保護が前提ですので生活保護の受給資格を揃える必要があるため、その点についてはご注意を…

両親・兄弟など扶養対象者などには自傷行為をすることを伝えておき、自傷行為後に病院や福祉事務所からの連絡がありますが
・病院からの連絡→無視
・福祉事務所からの生活保護申請の扶養確認→出来ないと返答
このような流れをするように両親・兄弟に伝えておくことです。

生活保護の申請は病院でできます。生活保護前提で貯金無し等、支払い能力が全くない状態で自傷行為をするので確実に医療費が払えなくなり、保証人なしで戻る自宅もない状態であれば退院後の住居などの問題があります。実は、退院するとき、健常者以外であれば、確実に退院後の行き先(転院先・施設・引き取りする身内・住居)が確定していないと病院から追い出すことが出来ないのです(保護責任の関係で)。従って、自思考行為を繰り返して大怪我すると、ある程度治療がすんだら通院ちり用に切り替える方向でしょうが、戻る自宅が無いと(実家を出ていき「自宅に入れてもらえない」と言えばOK)患者の資産内で住居を用意する必要がありますが、支払い能力もなければ生活保護に頼るしか方法が無くなります。
なので、お金が無い・住居もない、この手の人間が自殺未遂すれば確実に生活保護申請です。病院はソーシャルワーカーがいますから生活保護の申請は単独より容易です。

Answer 2

sakuranbono_uta_aの回答は詐欺行為ですのでご注意下さい。

なお現在通報しております