解決済み
役員面接にまで残る人なら、興信所に調査を依頼します。 家族の略歴はもちろん、個人的な思想信条までチェック されていると思ったほうがいいですね。
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採用選考は応募者の適性と能力に基づき公正に行われなければなりませんが、就職差別につながるおそれの強い身元調査や面接時に本籍地や思想・信条等を聞くなどのケースが無くなっていないのが、現実でしょう。 それは、大企業だからというのではなく、その会社(経営者)の体質的な問題だと思います。 多分、こういう会社は入社後も、個人の能力を正当に評価するのではなく、学歴(出身大学)重視で男女差別の体質を根強く持っているはずです。また、こうした企業はコンプライアンスや個人情報保護など、現在の企業に求められている取り組みは甘いと思います。正直、先行きは不安ですね。
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