回答（8件）
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普通は、1点でも多く取ろうとするものですから、3点を捨てるというのは結構勇気がいることです。 権利関係と比べれば、税金関係は暗記だけで範囲も広くないので、絶対取るぞ！と私は思っていましたが、結果的には1点しか取れませんでした。 でも他の分野で稼いで余裕の合格だったため、結果論では「捨ててもよかった」ということです…。 それはそうと、税金関係の知識は生活の役に立つので、試験関係なく勉強しておいて良かったなぁと思いますね！ 質問の答えとしては、他の分野が自信あるなら捨てても良いかもです。
なるほど：1
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税・その他は、3点中２点は欲しいですね。 テキストや問題集も薄いので、まだ勉強しなくてもいいと思います。 権利関係の借地借家法、区分所有法は毎年出題されるので、みっちり勉強してもいいと思いますが、民法は程々にしないと深みに嵌る可能性があります。 10点とれたら御の字です。 業法は得点源なので、費やして下さい（18〜20点） 権利合わせて28〜30点 法令５〜６点で、33〜36点 免除４点で37〜40点 税その他2点で39〜42点 業法も20点満点であれば、税を捨ててもその段階で40点ですが、中々取れませんので、18点で計算すると、免除４点とすると37点。 発表まで1ヶ月間ドキドキタイムが始まりますよ。 余裕を持って税その他で２点をとり（若しくは１点でも）39点（38点）で合格発表まで余裕を持ちながら過ごした方がいいと思いますよ。 今回は権利関係を仮に10点としていますが、 権利は半分とれればいいとも言いますし（得意なら話は別ですが）。 質問者さん次第ですが、まだ捨てるのは早過ぎると思いました。 頑張って下さい。
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捨て問にするのは自由ですが、個人的な感想を言ってしまえば素人の考えだと思います。 民法と宅建業法に費やすと言っていますが、民法は関連法を含めると14問、宅建業法は20問ですので、この分野だけでもたとえ満点であったとしても合計で34問。肢切りラインを到達するだけでも、他の分野16問を全て運まかせにしたとしても四者択一4/16。つまり平均だけで4問しか当たらないから34+4=38問。 どの分野を得意不得意にするかはご自身の判断にもよるかとは思いますが、比較的解答することが簡単と思われる税・その他3問〜5問をまるまる捨て問にするのは、例年1点足らずで泣くような出来レースに参加するようなものです。 不得意分野であったとしても、少なくとも１問、2問は解答出来るようにする。難易度が高いと思ったら捨て問にする。こういうメリハリがないと本試験は厳しいと思いますよ。
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毎年の平均としては税その他の問題は難問奇問又は非常に簡単＝知っていれば回答できるレベル また、学習しても範囲が少ないので暗記は直前がおすすめ 数時間程度の学習でじゅうぶんなのです ですから直前までは他の学習中心で試験直前にさらっと暗記でじゅうぶんです 難問の場合は皆も不正解の確率が高い＝得点に差がない 皆が正解出来ると＝得点に差がない と言うことです 宅建は絶対評価ではなく相対評価です 皆が同じように出来るか出来ないかはっきりしている部分では得点の差がないのです そうなると得点差があるところを重点的に学習すれば他者を引き離すことが出来るわけです おわかりですよね そうなんです民法です 民法は出来不出来が非常に分かれるところで不得意にされる人が多いです ここを排除して学習すれば宅建試験自体を捨てることになります ここで半数以上得点ができれば優位性がつくので相対評価値があがりますから合格の早道になります 得意不得意ではなく理論値で考えれば自ずとどの科目を強化すべきか分かります 宅建業法はもちろん２０点満点で民法含む権利関係１４問中１０問は得点するとそれだけで３０点です あと１０点は非常に拾いやすくなります これで４０点なら間違いなく合格です
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