エリート中のエリート・外務省北米ニ課に配属された皇后陛下の場合、ハーバード大学経済学部卒ですね。 ちなみに、イエールとプリンストンにも合格されてます。 ハーバード卒業時には、マグナ・クム・ラウデ優等賞を受賞。 当時のニックネームは、ハードワーカーマサコっていうくらい勉学に没頭されてたようですよ。 おそらく、ピノキオのスクウェアピザを食べながら、頑張ったんでしょうね。
まずは東大とかの受験勉強からでは。 ホームステイだの留学だのはその後です。
外交官への道は2つあります。国家公務員総合職試験と面接に受かって官僚になるルートと、外務省専門職員採用試験と面接を経て専門職として外交官になるルートです。前者は本省勤務で政策決定にかかわる機会が多く、後者は現地で言語・地域のスペシャリストとして働くことが多いです。 官僚は東大閥なので東大法学部に進学するのが無難です。他の回答者はこのことを念頭においているわけです。総合職試験は複数の区分から選べるものの、法律区分を選ぶ学生が多いです。また、安全保障や経済の外交政策について面接で問われることもあります。そもそも総合職試験に受からないと面接に進めません。 日大附属から東大へ行けというのは無茶な案内なので、あなたには外務省専門職員のほうを薦めます。 外務省専門職員の試験は第1次試験の専門試験(記述式)の3試験科目のうち、国際法のみが必須となり、憲法or経済学から1科目選択です。基礎能力(多肢選択式)・時事論文・外国語と合わせて5科目が必要です。基礎能力は知能分野27題、知識分野13題です。公式サイトに過去問題が公開されています。こういった公務員試験は日本の予備校を併用しないと対策が大変です。 最新パンフレット https://www.mofa.go.jp/mofaj/files/000346914.pdf 合格者インタビュー https://www.tac-school.co.jp/kouza_gaisen/gaisen_taikenki2020/interview-arch2027.html https://www.meiji.ac.jp/nippon/gjs_alumni/top/uchidatomohiro.html 最新の外務省専門職員採用試験実施計画からは削られた文言ですが、かつては次のように記載がありました。現在でも受験言語に関わらず同様の英語能力が求められているとみなすべきです。 >>外務省専門職員として勤務することを希望する方は,受験語学にかかわらず, TOEFL(iBT) 100点以上又はIELTS 7.0以上のスコアを有していることを推奨します。 受験言語をどうすべきかが悩みどころです。外国語はいろんな言語が選べますが、英語で受ける人が圧倒的多数です。とはいえ、MARCH以下だとマイナー言語のほうが有利という言説もあります。受験言語での面接1回に加えて、日本語での面接2回があります。他の言語も1つ勉強しておいて試験では英語を選択し、面接でPRするのが無難でしょう。将来的に国際公務員に転職する可能性を残すなら、フランス語やアラビア語を極めるという選択肢もあります。 日大だとさすがに厳しいと思います。最低でもSMART(上智、明治、青学、立教、理科)のどこかに進学すべきです。国家公務員総合職も併願するつもりなら行政研究所という学内予備校がある明大が候補になるでしょう。明大は毎年数人の官僚を輩出できています。 大学時代は英語に集中して、大学院で公共政策大学院や海外大学院に行ってから公務員試験を受ける方法もあります。たとえば、先ほど例に挙げた明大ではテンプル大の修士号を目指すプログラムがあります。 https://summary.fc2.com/summary.php?summary_cd=100735996 SMARTの英語特化上位は上智FLA・立教glap・明大国日English Trackで、授業が完全英語です。次点で明大国日と法政GISが英語科目数の多い学部で、英検準一級があればなんとかなります。異コミュや青学国際政経はそれほど英語での講義が多くないので英検準1級なら余裕です。 _____ 国際機関で働くひとはみんな国際公務員と呼ばれます。外交官に近い仕事をすることもあります。募集条件は統一されていないので、在学中留学は必須ではありません。一般的には修士号以上・語学力(英語・仏語)・実務経験2年以上が推奨されています。大学新卒で就職する職業ではありませんが、将来的に就きたいなら計画的に準備してキャリアを歩む必要があります。 日本と違って新卒採用の慣習がないため即戦力が求められます。また、ある程度はコネや推薦状が影響力を持ちます。もっとも王道のルートは実務経験・修士号を得た後にJPO(Junior Professional Officer)派遣制度を使うことです。日本政府が派遣にかかる経費を負担して一定期間(原則2年間)各国際機関で職員として勤務し、国際機関の正規職員となるために必要な知識・経験を積む機会を提供しています。そのまま正規職員になれる可能性も十分にあります。実際、国際公務員の4割以上がJPO経験者というデータもあります。 JPOの応募要件は、35歳以下、修士号以上の学歴、学歴に関連する職歴(2年以上)、日本国籍です。無給のインターンやボランティアは、職務経験とはみなされません。ただし、国連ボランティア(UNV)や青年海外協力隊(JOCV)は、名称にボランティアとありますが、職務経験とみなされます。大学院は日本でも海外でも有利不利はありません。合格者平均年齢は31歳、多くはTOEFL iBTで100を超えています。 大学院進学でどうとでもなるため大学はどこでも良いですが、下記のようなプログラムを有しているところが好ましいです。 https://www.meiji.ac.jp/cip/chouki_kaigaijisshu/index.html
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